Bitcoinが2020年3月以来の強い売られ過ぎシグナルを示し、相場の関心は6万ドルの下値支持を維持できるかに集まっている。短期的にこの水準を守れれば、7万ドル台への自律反発も視野に入る。

Cointelegraphによると、Bitcoinの日次相対力指数（RSI）は6日時点、15.5前後まで低下した。一般に売られ過ぎの目安とされる30を大きく下回る水準だ。

今回のシグナルは、Bitcoinが直近1カ月で約30％下落した後に点灯した。市場では、地政学リスクや原油高に加え、米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ期待後退、Strategyによる最近のBitcoin売却を巡る警戒感が投資家心理を冷やした。RSIが極端に低下する局面では売りが一巡しやすく、短期資金の流入につながるかが注目点となる。

過去にも同様の例があった。2020年にはRSIが15.56まで低下した後、価格は約50％反発した。当時はFRBがゼロ金利政策へ緊急転換し、大規模な債券買い入れを進めたことが相場を支えた。一方、強いマクロ環境の追い風がなくても、急速な売られ過ぎの後に反発したケースはある。

今年2月にも日次RSIは15.86前後まで低下したが、価格は6万ドルの下値支持を維持した。その後、Bitcoinは8万2850ドルに向けて約30％回復した。足元でも6万ドル近辺での防衛が続いており、出来高を伴う売りにもかかわらず、この水準を明確に下抜けていない点は短期反発シナリオを支える材料といえる。

6万ドルを維持できれば、今後数週間で20日指数移動平均線が位置する7万650ドル近辺まで戻りを試す可能性がある。反対に6万ドルを明確に割り込めば、反発期待は後退し、次の下値メドは5万ドル台半ばに移る可能性がある。市場の視線が6万ドルの攻防に集まる理由はここにある。

オンチェーン指標も、保有者への圧力が強まっていることを示している。Checkonchainのデータによると、短期保有者の実現損益比率は過去最低水準まで低下した。この指標は、直近の買い手が利益確定で売っているのか、損切りで手放しているのかを示すものだ。数値が大きくマイナスに沈むほど、新規保有者が取得価格を下回る水準で保有分を整理していることを意味し、市場では恐怖による投げ売りと受け止められる。

現在の市場は、売られ過ぎシグナルそのものより、その後の価格防衛に敏感に反応している。短期的に6万ドルを守ってテクニカル反発につなげられるか、それとも損切り売りが一段と強まり、安値模索が続くのかが当面の最大の焦点だと、Cointelegraphは伝えている。