XRPを売却せずに現金を借りる「XRP担保ローン」への関心が再び高まっている。もっとも、価格変動の大きい暗号資産を担保にする以上、借り入れ前に清算条件や手数料、担保の管理方法まで含めて慎重に確認すべきだとの指摘が出ている。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicによると、XRPアナリストのジャック・レクター氏は6月3日、暗号資産担保ローンは決して無リスクの資金調達手段ではないと強調した。

同氏はまず利点として、保有するXRPを売却せずに流動性を確保できる点を挙げた。売却を伴わないため、課税対象となり得る取引を避けつつ、XRPの値上がり余地を維持したまま資金を調達できるためだ。

一方で、こうした借り入れは実質的に保有ポジションへレバレッジをかける構造でもある。そのため、相場が想定通りに動けばメリットがある半面、下落局面では損失リスクも膨らみやすい。

最大のリスクとして同氏が挙げたのは、XRP価格の変動の大きさだ。価格が急落すれば担保価値が大きく低下し、LTV（担保貸付比率）の基準を満たせなくなるおそれがある。そうなれば、マージンコールや強制清算に発展する可能性がある。

このため、リスクを抑えるには保守的なLTV設定が重要だという。借入額を抑えてLTVを低めに保てば、市場急落時にも一定の余裕を確保しやすくなる。

借入コストの確認も欠かせない。レクター氏は、APR（年利）に加え、前払い手数料や各プラットフォームの清算ルールもあわせて点検すべきだと説明した。

特に重要なのが、清算までの猶予の有無だ。相場が不利に動いた際、追加担保の差し入れや一部返済に充てる時間が確保されているかどうかで、実際のリスクは大きく変わる。

プラットフォームが預かったXRPをどのように扱うかも見極める必要がある。同氏は、顧客から預かったXRPが再貸し出しされたり、再担保に回されたりするかどうかを確認すべきだと述べた。

こうした仕組みは追加のカウンターパーティーリスクを生む可能性がある。このため、担保管理の透明性は、XRP担保ローンを利用する前に確認すべき重要項目の一つになる。

レクター氏は、暗号資産担保ローンを単なる資金繰り手段ではなく、リスクを伴う金融ツールとして捉えるべきだとも指摘した。将来のXRP上昇を見込んでいたとしても、現実に返済可能な範囲を超えて借り入れるべきではないとしている。

こうした警告の背景には、デジタル資産投資家の間で暗号資産担保ローンへの関心が再び強まっていることがある。XRPを含む保有資産を手放さずに流動性を確保したいという需要が広がっているためだ。

こうした流れの中で、XRP Ledgerの提案「XLS-66」にも注目が集まっている。XLS-66は、ネットワーク上に機関投資家向けのクレジット市場インフラを持ち込むことを目指す提案だ。

ボディ・カルマ氏ら一部の暗号資産アナリストは、XLS-66がXRP保有者に新たな収益機会をもたらす可能性があるとみている。ただし、仕組み上、自動的に利息が支払われるわけではない。

この仕組みでは、ユーザーはXRPを専用のボールトに預け入れ、その持ち分を示すトークンを受け取る。ボールトが貸し出しで収益を上げればトークン価値が上昇し、ユーザーは償還時にその差額分の利益を得る構造となる。

ボールトに集められたXRPは、マーケットメイカーや取引所、決済事業者、フィンテック企業などの機関に貸し出される。

もっとも、この仕組みでもリスクがなくなるわけではない。借り手の債務不履行や流動性不足の可能性は残り、収益も保証されない。

結局のところ、XRP担保ローンであれ、XRPを活用した収益化スキームであれ、投資家は相場の方向感だけで判断すべきではない。LTV、清算条件、プラットフォームの担保運用、そして実際の返済可能性まで含めて確認する必要がある。