ビットコインは4日、6万5000ドル台まで下落し、年初来安値を更新した。4日午前7時30分時点のCoin360によると、ビットコイン（BTC）は前日比2.79％安の6万5197ドルだった。

主要アルトコインも軟調だった。イーサリアム（ETH）は3.38％安の1830ドル、ソラナ（SOL）は3.63％安、BNBは3.93％安。BTCドミナンスは57.75％まで低下した。

今回の下落は中東での戦闘拡大懸念だけによるものではなく、複数の悪材料が重なった結果とみられる。市場ではまず、先物市場で過熱していたレバレッジの巻き戻しが直接の引き金になったとの見方が強い。

2日時点で、ビットコイン先物の未決済建玉（OI）レバレッジ比率は2.63％まで上昇し、2025年10月の「ブラックフライデー・クラッシュ」直前以降で最高水準を記録した。同日、取引所へのビットコイン流入量は5万8617BTCと、4月14日以来の高水準に達していた。

こうした中、Strategyがビットコイン32枚を売却したことも投資家心理を冷やした。同社がビットコインを売却したのは4年ぶり。

売却額は約250万ドルで、保有総量の0.004％にとどまる。ただ、マイケル・セイラー氏が長年にわたり「売らない」との方針を強調してきた経緯があり、市場では小口の売却でもネガティブなシグナルとして受け止められた。

ビットコインは6月2日に7万ドルを割り込んだ後、6万9000ドル、6万8000ドル、6万7000ドル、6万6000ドルの節目を相次いで下抜けた。2日前の高値7万7799ドルからの下落率は14％を超え、先物市場では約15億ドルと、今年最大規模のポジション清算が発生した。

現物ビットコインETFは3週連続の純流出となり、機関投資家マネーの鈍さも改めて意識された。これが相場の下押し圧力を強めた。

加えて、中東情勢の再燃もリスク資産全般の売りを強めた。イラン革命防衛隊（IRGC）によるクウェート空港への攻撃や、バーレーンの米海軍第5艦隊司令部へのミサイル攻撃が伝わり、市場の警戒感が高まった。さらに、インフレ懸念、米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げを巡る不透明感、ドル高も構造的な逆風となっている。

先行きについては見方が分かれている。Polymarketでは、ビットコインが6月中に6万5000ドルの支持線を維持する確率は77％とみられる一方、5万7500ドルまで下げる確率も18％に達した。

テクニカル面では、日足終値で6万5000ドルを割り込めば、次の下値めどとして6万ドルが意識されるとの見方が優勢だ。11日の6月FOMCに加え、イランとの交渉再開の可否、現物ETFの資金フローが反転するかどうかが、短期的な反発の条件として注目されている。