BitMEX共同創業者のArthur Hayes氏は5月31日、Hyperliquidのトークン「HYPE」について、目標価格を150ドルとし、今回の強気相場が終わる前にSolana（SOL）を上回る可能性があるとの見方を示した。

BeInCryptoによると、Hayes氏はX（旧Twitter）への投稿で、足元で広がる暗号資産市場の弱気論に異を唱えた。市場全体に慎重な見方がある一方、投機色の強いアルトコインではなお強気の流れが続いているとの認識を示した。

市場を弱気相場とみるユーザーの投稿に対し、同氏は投機的なアルトコイン群は別の値動きをしていると応じたうえで、自身のポートフォリオは明確に強気相場にあると投稿した。

今回の発言は、同氏がこれまで積み増してきたHYPEへの強気姿勢を改めて鮮明にした格好だ。すでに2万6000HYPE超を取得しており、最近の投稿でも今回の投資が短期売買ではなく、確信度の高い賭けだとの立場を示している。投資判断の材料としては、いわゆる「クラリティ法案」と、伝統金融が示しうる抵抗の可能性を挙げた。

HYPEが実際にSolanaを上回れるかを占ううえでは、Hyperliquidの収益構造が焦点となる。Hyperliquidは買い戻しプログラムを通じて、公開市場で累計11億6000万ドル超を投じてHYPEを再取得しており、これが価格を支える構造的な買い需要になっているとの見方が出ている。

プロトコル収益も拡大している。四半期利益は1億5250万ドルに達したとされる。

HYPEに強気なのはHayes氏だけではない。Bitwiseの最高投資責任者（CIO）、マット・ホーガン氏もHYPEを「世代に一度の機会」と位置付け、暗号資産市場全体の3兆ドルではなく、グローバル市場の600兆ドルを基準に評価すべきだと主張した。

さらに、BitwiseのHYPE現物ETF「BHYP」には5月中旬以降、約6000万ドルの資金が流入したという。ホーガン氏はこれを、ビットコイン以降で最も力強い単一資産型の暗号資産ETPの立ち上がりだと評価した。

同氏はHYPEを「第2世代トークン」とも表現する。手数料の99％がトークンの買い戻しに充てられる仕組みを根拠としており、HYPEを巡る強気論が単なる値上がり期待ではなく、プロトコル収益と買い戻しが連動する設計そのものに支えられていることを示している。

もっとも、HYPEがSolanaとの時価総額の差を実際に縮められるかはなお不透明だ。Solanaは足元でもより大きな時価総額を維持しており、分散型金融（DeFi）と投機的取引の両面で有力なスマートコントラクト基盤としての地位を固めている。

今後の焦点は、上昇相場がどこまで続くかに加え、Hyperliquidの収益拡大がHayes氏や機関投資家の見込むプレミアムを継続的に裏付けられるかどうかにある。