ビットコインを巡るソーシャルメディア上の強気心理が、2026年に入ってからの最高水準に達した。一方で、現物ビットコインETFでは資金流出が続いており、市場ではセンチメントと実際の資金フローの乖離が意識されている。Cointelegraphが31日、報じた。

暗号資産のセンチメント分析プラットフォームを手がけるSantimentによると、ビットコインに関する強気コメントは弱気コメントの2.23倍となり、年内で最も偏った強気比率を記録した。暗号資産市場全体が軟調に推移するなか、ソーシャルメディア上のビットコイン心理だけが強気に傾いた格好だ。

Santimentはあわせて、今年これまでに確認された過去2回の高い強気比率も、その後の短期的な価格下落に先行していたと指摘した。逆に、悲観論が極端に強まった局面では、価格が局面安値を付ける傾向も見られたとしている。

足元の強気心理は、現物ビットコインETFの資金フローとは明確に逆行している。現物ビットコインETFは30日、10営業日連続の純流出となった。5月15日以降の累計純流出額は29億7000万ドルを超えた。

こうした心理指標は、市場で短期売買の参考材料として扱われてきた。投資家の見方が一方向に傾いた局面では、相場が逆に動くケースも少なくないためだ。Santimentも、極端な強気心理は追加上昇より短期調整に先行する場面が多かったとしている。

一部のトレーダーは、こうした指標を逆張りのシグナルとしてみている。ビットコインが2月に年初来安値の6万ドルまで下落した際には、Gemini共同創業者のタイラー・ウィンクルボス氏がXに「暗号資産市場のセンチメントはあまりに悪く、むしろ強気で見ている」と投稿した。

暗号資産市場全体の投資家心理を示す恐怖・強欲指数は31日、23となり、「極度の恐怖」を示した。MN Trading Capital創業者のマイケル・バン・デ・ポッペ氏は、現在の市場心理について、これまで見てきた中でも最悪で、2022年や2018年を下回る水準だと述べた。

個人投資家心理の影響力を巡っては見方が分かれている。機関投資家によるビットコイン投資の拡大で、ソーシャルメディア由来のセンチメント指標の重要性は低下したとの見方がある一方、Swan BitcoinのCEO、コリー・クリップステン氏は、実際の買い手の中心は個人投資家の口座だとして、個人心理はなお重要だと語った。

今回のデータが示しているのは、価格そのものより、投資家心理と資金フローのずれだ。ソーシャルメディア上では楽観論が広がる一方、現物ビットコインETFからは資金流出が続いており、ビットコイン相場をみるうえでは期待先行のムードだけでなく、実際の需給動向もあわせて見極める必要がある。