Hyundaiは、米国で顧客の自宅や職場にスタッフが出向くモバイル整備サービスを全米に拡大する。2026年末までに専用車両を150台体制へ増強し、点検やソフトウェア更新、タイヤローテーション、オイル交換などに対応する。

EV専門メディアのInsideEVsが5月27日（現地時間）に報じた。一部ディーラーでの試験運用を経て、同社はモバイルサービス車両の運用エリアを全米に広げる計画だ。

このサービスでは、顧客がサービスセンターに車両を持ち込まなくても、基本的な整備や軽作業を現地で受けられる。対象は電気自動車に限らず、内燃機関車も含む。予約は、同サービスを提供するHyundaiディーラーのWebサイトで受け付ける。

Hyundaiによると、モバイルサービス用バンには、基本的な整備に必要な機器やソフトウェアに加え、ディーラー管理システムと連携する機能を搭載した。現地対応に当たるのは、Hyundaiの工場教育を修了した整備士で、純正部品を使用するという。

対応可能な作業には、定期点検や一般的な軽整備のほか、ソフトウェア更新、タイヤローテーション、サービスキャンペーン対応、ブレーキパッドやローターの交換、洗車、車両管理、内燃機関車のオイル交換などが含まれる。

Hyundai北米法人でアフターセールスと顧客体験を担当する副社長のミシェル・プアリエ氏は、自宅や職場から整備を予約できれば、時間のロスや日常生活の中断を減らせると説明した。そのうえで、利便性を重視する最近の自動車市場の流れに合致するサービスだと強調した。

もっとも、すべての整備を現場で完結できるわけではない。今回拡大するモバイル整備は、基本メンテナンスと軽整備が中心で、複雑な故障や精密な修理が必要な場合は、従来通りディーラーのサービスセンターでの対応となる。

Hyundaiは当面、年末までにモバイルサービス車両150台の運用体制構築を進める方針だ。運用拡大のペースや顧客の反応が、今後のサービス展開を占う材料となりそうだ。