写真=任天堂韓国法人

Nintendoが2027年3月期の「Nintendo Switch 2」について、約2000万台の生産体制を供給網に求めていたことが分かった。会社が公表している販売計画は1650万台で、これを約2割上回る水準となる。需要の変動や今後の新作タイトル投入を見据え、供給面を先行して確保する狙いがあるとみられる。

GIGAZINEが25日付で伝えた。関係者によると、この計画は最終決定ではなく、市場動向に応じて調整される可能性があるという。

Nintendoは昨年5月、2027年3月期のSwitch 2販売計画を1650万台と比較的慎重に示していた。一方で、供給網にはこれを上回る規模を前提とした組み立て手配が伝えられていた格好だ。

Bloombergは、Nintendoが期初には保守的な業績見通しを示し、その後に上振れする傾向があると分析している。実際、2025年に公表したSwitch 2の販売計画は1500万台だったが、最終的な販売実績は1986万台に達したという。

Switch 2の立ち上がりは堅調だった。2025年6月の発売から4カ月で1036万台を販売し、米国市場でも最も売れたゲーム機となった。ただ、2026年に入ってからは米国市場の需要に鈍化がみられ、Nintendoは値上げなどの対応も進めた。今後の販売拡大は、新作タイトルのヒットと米国市場の回復に左右されるとの見方が多い。

ソフト販売も重要な要素だ。Bloombergは、Switch 2のソフト販売本数が初代Switchほど伸びておらず、初代の「ゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド」に匹敵する大型ヒット作が必要だと指摘した。ハード販売を押し上げるには、キラータイトルの有無がカギになるとしている。

市場では、会社計画を上回る販売を見込む声もある。ゲーム業界アナリストのセルカン・トト氏は、消費者はいずれ値上げを受け入れるとの見方を示したうえで、Nintendoにはバンドル販売などで実質的な負担感を和らげる余地があると述べた。今年度のSwitch 2販売台数を1800万台と予想しつつ、それを上回っても不思議ではないとしている。

今回の約2000万台の生産要請は、表向きの販売計画は慎重に据え置きながら、内部ではより強い需要を想定している可能性を示している。今後の焦点は、値上げ後の需要回復、新作タイトルの成否、そして米国市場の販売動向となりそうだ。

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