DDR4メモリ価格が約1年ぶりに下落した。TechRadarが10日に報じたところによると、16GB DDR4チップのスポット価格は直近1カ月で約5％下がった。

もっとも、価格負担の軽減は限定的だ。16GB DDR4モジュールの価格は過去1年で2200％上昇しており、今回の下落だけで急騰分を吸収するには至っていない。

今回の値下がりは、DDR4価格が月次で初めて下落に転じた点で注目される。これまでも上昇ペースが鈍る局面はあったが、月次で下落が確認されたのは今回が初めてだという。

韓国では、PC価格上昇の影響を抑える対応策も取り沙汰されている。韓国メディアによると、政府は昨年使用を中止したPCの再利用や寄付の拡大に加え、支援対象層向けPCの供給拡大も検討している。

学生のいる低所得世帯を対象にしたコンピュータ購入支援制度の拡充案も浮上している。

また、政府はPC市場の流通や需給の状況を点検し、不公正取引を防ぐ方策も検討しているとされる。関係当局はPC市場とメモリ販売の動向を注視しており、違法行為が確認されれば厳正に対処する方針だという。

ただ、これらの対策は現時点で公式発表ではなく、韓国メディアの報道段階にとどまっている。

メモリ市場ではDDR5の値下がりもみられる。中国のECプラットフォームでは、16GB DDR5モジュールが最大30％下落したケースも確認された。

DDR4の下落率はDDR5ほど大きくないものの、価格が下げに転じ始めたこと自体は市場の変化を示す動きといえる。

一方で、今回の下落をそのまま相場転換とみるのは時期尚早との見方が強い。価格急騰を受けて消費者需要が弱まり、その反動で調整が入った可能性が指摘されているためだ。

また、OpenAIのデータセンター計画縮小に伴うメモリ需要の変化や、Googleの「ターボクアント」も要因として言及されているが、直接的な原因と確認されたわけではない。TechRadarは、市場調査会社やハードウェアメーカーもメモリ価格が本格的な下落局面に入ったとはみていないと伝えている。