海外投資家による韓国株の売りが加速している。KOSPI現物市場では26日まで6営業日連続で1兆ウォン超の売り越しとなり、今週の累計売り越し額は10兆1000億ウォンに達した。海外投資家のKOSPI売り越し額が週ベースで10兆ウォンを超えるのは初めてだ。
韓国取引所によると、26日のKOSPI市場で海外投資家は約3兆5000億ウォンを売り越した。中東情勢の緊迫化に加え、半導体市況への警戒感も相場の重荷となった。
市場では、米国の対イラン対応を巡る不透明感がリスク回避姿勢を強めた。トランプ大統領は今後数週間以内に戦闘を終結させたい意向を示した一方、米国は約3000人規模の第82空挺師団の中東投入を承認したとされ、警戒感が高まった。
さらに、米国によるイランの戦略施設への攻撃を猶予する「5日」の期限が迫っていることも投資家心理を冷やした。イランは交渉案を拒否し、戦争賠償金の支払いと制裁解除を求める案を逆提案したと伝えられている。こうした不確実性を背景に、国際原油価格も急騰している。
半導体株には別の売り材料も重なった。Googleが、AIのメモリ消費を大幅に抑えられるアルゴリズム「TurboQuant」を公開し、メモリ需要への懸念が広がった。
この動きは、DeepSeekを材料に半導体株が売られた局面を想起させ、利益確定売りを促した。26日はSamsung Electronicsが4.71％安、SK hynixが6.23％安、Hanmi Semiconductorが7.3％安と、主力半導体株がそろって下落した。Samsung Electronicsの時価総額に占める海外投資家の保有比率は、歴史的低水準圏まで低下した。
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Sangyeop Oh
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