ビットコイン（BTC）相場を巡り、先行きの見方が大きく割れている。数年以内に50万ドル到達を見込む強気論がある一方で、85%下落して1万ドルまで下げると警戒する弱気論も出ている。

ブロックチェーンメディア「The Crypto Basic」が17日（現地時間）に報じたところによると、強気論を唱える一人が連続起業家でビットコイン支持者のアンドリュー・パリッシュ氏だ。同氏は足元の下落局面を「リスクではなく機会」と位置付け、7万ドル未満を戦略的な買い場とみている。

パリッシュ氏は、今後3年以内にビットコインが50万ドルを突破する可能性があると主張する。足元の水準からは約634%の上昇に相当し、年平均では約95%のリターンが必要になる計算だ。

強気見通しの根拠として同氏が挙げるのが、投資家心理の極端な悪化だ。特に2月6日にはFear and Greed Indexが5まで低下した点を重視している。

当時、ビットコインは6万ドル近辺まで下落し、今回の調整局面でも安値圏まで売られた。同氏は、こうした極端な悲観が広がった局面こそ、中長期的な反発の起点になりやすいとみている。

直近1カ月でビットコインが約30%下落し、暗号資産市場全体の時価総額が約2兆ドル縮小したことも、逆張りの買いを正当化する材料だという。

一方で、機関投資家マネーの動向も相場の変数となっている。2月にはビットコイン現物ETFから約6億7800万ドルが純流出し、2025年11月以降の累計流出額は約60億ドルに達した。

パリッシュ氏は、こうした売り圧力も長期投資家にとっては積み増しの好機になり得るとみる。BlackRockなど大手資産運用会社は、個人投資家の心理が極端に悪化した局面で資産を買い集める傾向があるとし、相場悪化時の逆張りの買いが次の上昇局面の土台になる可能性があると指摘した。

同様の見方を示すのが、ベテラン投資家のリック・エデルマン氏だ。同氏はより長い時間軸を前提に、2030年までにビットコインが50万ドルに達する可能性があるとみている。背景には、世界的な資産配分の拡大があるという。

エデルマン氏は、世界の投資家の多くが依然としてビットコインへの投資配分を十分に確保していないと指摘する。政府、年金基金、政府系ファンド、ヘッジファンド、保険会社など、機関投資家の段階的な参入拡大が主な追い風になるとの見方だ。

世界の資産規模は約750兆ドルに上る。このうちポートフォリオの1%をビットコインに振り向けるだけでも、約7兆5000億ドルの潜在需要が生じる計算になる。

もっとも、慎重な見方も根強い。Bloomberg Intelligenceのマクロ戦略家、マイク・マクグローン氏は、市場ではバブルの巻き戻しが進んでいるとして、ビットコインがさらに85%下落し、1万ドルまで落ち込む可能性があると警告した。

同氏は、これまで有効だった「押し目買い」戦略が現在の相場環境でも通用するのか疑問を呈している。株式市場の堅調さとボラティリティの低下を背景に資金が暗号資産市場から流出しているほか、政策期待の後退や金・銀市場で利益確定売りが強まっていることも、リスク資産全般の重荷になっていると分析した。

市場では、極端な恐怖が広がる足元を歴史的な買い場と捉える見方と、構造的リスクの蓄積を示す局面とみる見方が対立している。値動きの荒い展開が続くなか、ビットコイン相場が次にどちらへ向かうのか、投資家の関心が集まっている。