ビットコイン（BTC）が週末に急落し、8月以来の安値を付けた。8日遅くには7万3500ドル前後まで下落し、週足の引けを前に心理的節目の7万4000ドルを割り込んだ。米消費者物価指数（CPI）の発表を控える中、相場の下落に伴ってレバレッジポジションの清算も膨らんだ。

Cointelegraphが9日（現地時間）に報じたところによると、過去24時間の清算額は約11億2000万ドルに達した。

テクニカル面でも弱さが目立つ。ビットコインは50週単純移動平均線（SMA）の7万5492ドルを下回り、21週SMAの7万3078ドルに接近した。CryptoQuantによると、短期保有者の平均取得単価は7万5691ドル。1～3カ月前に取得した投資家の平均取得単価である7万9300ドルは、上値抵抗として意識される可能性がある。

市場では、Nvidiaを巡る報道も警戒材料となった。同社は8日、ジェンスン・フアンCEOが外国情報機関の標的になったとする報道を受け、取締役会が独立調査に着手したと発表した。一方で、国家安全保障や企業機密が侵害されたとみる根拠はないとの立場も示している。中国外務省は疑惑を否定した。

マクロ環境も相場の重荷となっている。米労働統計局は10日に10月のCPI、13日に生産者物価指数（PPI）を発表する予定だ。9月のCPIは前年同月比3.7％上昇した。CME FedWatchによると、市場は12月の米連邦準備制度理事会（Fed）による0.25ポイントの利上げを78.8％の確率で見込んでいる。

エコノミストのロビン・ブルックス氏は、原油価格が1バレル=75ドルまで下落すれば、ビットコインには追い風となり得るとの見方を示した。足元のWTI先物は90ドル前後で推移している。

Galaxy Researchは今回の下落について、「フェイクアウト（だまし）」との見方を示した。リサーチ責任者のアレックス・ソーン氏は、ビットコインが7週連続で維持してきた50週線を割り込んで引けたと指摘。そのうえで、2011～2012年と2019～2020年にも、底打ち後に50週線を回復した後で再び割り込む局面があったが、いずれも弱気相場で新安値更新にはつながらなかったと説明した。

もっとも、同様の事例は2回にとどまるため、結論を急ぐのは時期尚早だとしている。強気シナリオは6月安値の5万9517ドルを維持する限り有効で、今後1カ月以内に50週線を回復できるかが焦点になりそうだ。