Bitcoinと米国株の連動性が長期的に強まっている。CryptoQuantの分析によると、BitcoinとS&P500の長期相関指標は2015年以降で初めて0線を上回った。一方で、足元では連動強化のペースにやや鈍化がみられる。

6日付のCoinPostによると、オンチェーン分析企業CryptoQuantのアナリスト、ダークポスト氏は、BitcoinとS&P500の長期相関指標が2015年以降で初めてプラス圏に入ったと明らかにした。

この指標は、両資産のリターン相関を90日移動平均で算出し、Zスコアで標準化したうえで、2015年から累積したもの。Zスコアがプラスなら相関が平均を上回り、マイナスなら平均を下回ることを示す。累積値が0線を超えたことは、相関係数そのものが初めてプラスに転じたことを意味するわけではなく、長期的にみた相関の変化が連動強化の方向に傾いていることを示すという。

もっとも、直近では連動強化の勢いはやや弱まっている。同指標の90日ベースの変化率は直近高値から低下し、プラス6.3%となった。長期的な連動トレンドは続くものの、その伸びは鈍っている。

ダークポスト氏は、その背景として市場の成熟を挙げた。Bitcoin現物ETFの導入に加え、OTCデスクやカストディサービスの拡大が、機関投資家の参入を後押ししたとみている。Bitcoinをポートフォリオに組み入れる動きも広がっているという。

一方で、長期的な連動性の上昇は、短期的な値動きの乖離を否定するものではない。ダークポスト氏は4月、BitcoinとS&P500の相関が弱い状態が2020年以降で最も長く続いたと指摘していた。一定期間は別々の動きを見せても、10年単位では連動性が高まる可能性があるとの見方だ。

足元の急落局面でも、両市場はそろって軟調だった。5日の米国株式市場では、AI関連株や半導体株を中心に売りが広がり、S&P500は前日比4.36%安、ナスダック総合指数は5.52%安となった。中間選挙で民主党が議会の主導権を確保した後、AIデータセンターへの監督強化観測や、AI投資の採算性に対する懸念が相場の重荷になったと伝えられている。

Bitcoinも株式市場と歩調を合わせて下落した。先週には8万ドル台を一時回復したが、その後は中間選挙後の上昇分を失い、7万5000ドルを下回った。暗号資産関連株では、CoinbaseとStrategyもそれぞれ約10%下落した。

レバレッジポジションの清算も急増した。Coinglassによると、5日までの24時間で約10億8000万ドル規模のポジションが清算された。Bitcoinの米国株との連動性が構造的に高まるなか、市場では短期的な値動きも米国株の方向感にこれまで以上に左右されやすくなるとの見方が出ている。