iPhoneは「昔は安かったのに、今は高すぎる」と語られがちだ。だが、物価上昇に加え、当時の通信会社による補助金や契約前提の販売構造を踏まえると、2007年の初代iPhoneと2026年モデルの価格差は、表面上の数字ほど単純ではない。米ITメディアのEngadgetが8日（現地時間）、こうした見方を報じた。

Engadgetは、初期のiPhoneが「安価だった」とするイメージは、通信会社の端末補助と高額な料金プランに大きく支えられていたと指摘した。

現在、iPhone Duoの開始価格は1999ドル（国内市販価格329万円）。iPhone Airも1100ドル（国内市販価格159万円）で販売されているという。記事では、iPhone Airについて、カメラ性能は相対的に控えめで、バッテリー駆動時間もiPhone17より短いとしている。

これに対し、2007年発売の初代iPhoneは4GBモデルで499ドルだった。2025年モデルのiPhone17は899ドルで、額面だけを見れば差は400ドル程度にとどまる。

ただ、2007年時点の499ドルを現在の物価水準に引き直すと、800ドルを超える水準になるという。

韓国市場でも、初期のiPhoneの購入負担を抑えていたのは、通信会社の契約条件と補助金だった。2009年発売のiPhone 3GS 16GBは199ドルだったが、通信料金や契約条件を前提に大幅な値引きが行われていたという。

2010年発売のSIMフリー版iPhone 4は599ドルだったが、現在の物価を反映すると920ドルに相当する。これは899ドルのiPhone17を上回る水準だとしている。

つまり、当時の「安さ」は、通信会社が長期契約による収益を前提に端末価格の一部を負担していたことで成り立っていた面が大きい、というわけだ。

機能面の差も、価格比較では無視できない。2007年の初代iPhoneにはフロントカメラがなく、Apple Payに必要なNFCにも対応していなかった。AirDropや「探す」、GPSも搭載していなかったという。

一方、最新のiPhoneは衛星を利用して位置情報を扱えるほか、モバイル通信やWi-Fiが使えない環境でも緊急メッセージを送信できる。

スマートフォンの役割そのものも大きく変わった。2007年当時、Appleはサードパーティー向けアプリの仕組みすら整備していなかったが、現在のiPhoneはカメラ、懐中電灯、ラジオ、ナビゲーション、携帯ゲーム機、携帯テレビといった複数の機能を1台で担う。

文書作成やスプレッドシートなどの作業にも使えるため、一部のユーザーにとっては、事実上これ1台が唯一のモバイル端末になっているとEngadgetはみている。

もちろん、だからといって現在のiPhoneが安いわけではない。ただ、Appleはメモリ価格が上昇するまで、標準モデルの価格を799ドルに維持してきた経緯があり、価格戦略は見た目ほど場当たり的ではなかったとの見方も示された。

記事は、iPhoneの価格を巡る論点は端末価格の数字だけでは測れないと結論付ける。かつての「低価格」は、契約や料金プランの構造が生んだ見かけ上の安さでもあり、現在の価格にはインフレと機能拡充が同時に織り込まれているためだ。

最新iPhoneの絶対額が高いことに変わりはない。それでも、2007年当時の価格と単純に比べて「暴騰した」と言い切るのは難しい、というのがEngadgetの分析だ。