ビットコインは28日、一時8万1687ドルまで上昇し、8万2000ドル水準の回復を探る展開となった。Cointelegraphによると、アジア株と米ハイテク株の反発が相場を下支えした。

TradingViewのデータでは、BitstampにおけるBTC/USDは同日、一時8万1687ドルを付けた。短期足では新たな安値を更新せず、Coinglassのデータでも7万9000ドルから8万ドル近辺にかけて買い注文の厚みが増している。

暗号資産市場では、人工知能向け投資支出や負債調達を巡る懸念の後退を背景に、リスク資産全般に買い戻しが入った。韓国のKOSPI指数は28日に6.6%上昇し、10月14日以来初めて節目を回復した。週間上昇率は9.3%だった。

米国市場では27日、ハイテク株比率の高いNasdaq総合指数が1.1%高で取引を終えた。Microsoft、Alphabet、Amazon、Intelの決算発表を控えた買い戻しが入ったとみられる。Samsung Electronicsは29日に第3四半期決算を発表する予定だ。

Morgan Stanleyの米国株チーフストラテジスト、マイク・ウィルソン氏はCNBCのインタビューで、ハイテク株は10月初旬の下落を経て新たな強気局面に入ったとの見方を示した。その上で、調整局面の大半はすでに終了しており、市場はこれを効率的に消化したと述べた。

金融政策面では、CME GroupのFedWatchによると、市場は米連邦準備制度理事会（FRB）が28日の会合で政策金利を3.75〜4.00%に据え置く確率を90.6%と織り込んでいる。

もっとも、ビットコインが週足ベースで新たな価格レンジを形成したかどうかはなお見極めが必要だ。暗号資産トレーダーのレクト・キャピタルは、現在の週足チャートが2022年の弱気相場時の構造に似ていると分析。8万2000ドル近辺のレジスタンスを明確に上抜け、新たなレンジを固められるかは依然不透明だと指摘した。

またレクト・キャピタルは、ビットコインが週足では6万ドルから8万ドルの中長期的な蓄積局面をなお脱していないとの見方も示した。