XRPコミュニティで広がる「1万ドル」や「5万ドル」といった極端な価格予測について、アナリストが警鐘を鳴らした。時価総額を踏まえれば現実味に乏しく、行き過ぎた強気論はXRPの信認や普及をかえって損なう恐れがあるという。

ブロックチェーンメディア「The Crypto Basic」が27日（現地時間、以下同）に報じたところによると、XRPアナリストのトニー・エドワード氏は、一部コミュニティ関係者が示す過度な価格目標について、市場の実態とかけ離れていると指摘した。

問題となっているのは、XRPが1万ドル、さらには5万ドルまで上昇し得るとする見方だ。エドワード氏は、こうした予測は時価総額を十分に織り込んでおらず、現実的ではないとみている。加えて、金融機関は特定のネットワークに集中するのではなく、複数のブロックチェーンを併用する可能性が高いと説明した。

また、一部のXRPインフルエンサーが非現実的な価格目標を発信することは、XRPそのものへの信認を損ないかねないとも述べた。投資家に対しては、単純に強気予測を受け入れるのではなく、まず時価総額を確認すべきだとの考えを示した。

エドワード氏は、各国の中央銀行がそろってXRPやXRP Ledger（XRPL）を採用するとの見方にも否定的だ。「現代はマルチチェーンの世界だ」としたうえで、Ethereum、Solana、XRPといったエコシステムが、それぞれ異なる産業やユースケースを担うとの認識を示した。XRPが機関向けブロックチェーン需要の大半を取り込むと期待するのは、競合ネットワークの存在を見落としているという。

デービッド・ゴクシュタイン氏も、SNSで拡散する誇張された価格予測に懸念を示した。こうした主張が現実になるには、極めて大規模な資金流入が必要になるとの見方を示し、外部投資家の信頼を損ねる可能性があると指摘した。

一方で、ゴクシュタイン氏は価格が2桁ドル台に乗る可能性まで否定したわけではない。極端な高値予測とは一線を画しつつも、一定の上昇余地は残るとの立場を示した格好だ。

エドワード氏は、特定資産への集中投資ではなく、分散投資の重要性も強調した。自身については、保有資産の中でビットコインの比率が最も高く、退職計画の一環として長期保有する方針だと説明した。投資対象をむやみに増やすのではなく、自ら管理できる範囲でポートフォリオを組むべきだと助言している。

今回の発言は、XRPの強気見通しそのものを全面否定するというより、過熱する価格論にくぎを刺す内容といえる。XRPを含む複数のブロックチェーンが共存する市場構造を前提に、投資判断も採用範囲や競争環境、時価総額といった基本指標に基づくべきだと改めて訴えた。