Dell Technologiesは、サイバー復元力製品群「PowerProtect」の機能を拡充し、ID基盤やAI環境、ストレージ分野での保護を強化した。ID基盤の復旧ソフトウェアやMDRサービス、AI向けのセキュリティ評価・復旧支援、耐量子暗号化機能などを追加する。米SiliconANGLEが27日（現地時間）に報じた。

まず、攻撃を受けたID基盤を正常な状態に復旧するPowerProtectソフトウェアを投入した。Microsoft Active Directory、Entra ID、Oktaに対応し、アクセス権の設定も含めて復元できるため、管理者がインシデント後に環境を作り直す手間を減らせるとしている。

「Dell ID脅威検知・対応（MDR）サービス」では、不審な認証試行や侵害されたアカウント、権限の乱用を24時間体制で監視する。特定の攻撃パターンを検知した場合は、Dellのアナリストが対処を自動化し、脅威の封じ込めを支援する。

AI環境向けには、2種類のセキュリティサービスを追加した。「Dell AIファクトリー セキュリティ強化」サービスでは、Dellの専門家が顧客のAIファクトリーを物理、仮想、アプリケーションの各レイヤーで評価し、設定上のリスクの特定を支援する。顧客は、リスク低減に向けた提案を優先順位付きで受け取れるという。

「AI復元力運用」サービスは、業務上重要なAI機能を特定したうえで、アプリケーション復旧の方針や手順を整理し、障害発生後の復旧計画の策定を支援する。

Dellはあわせて、「PowerProtect Data Manager」で提供するAIアシスタントも強化した。管理者はチャット画面から復旧作業やレポート作成を実行できる。AIアシスタントは、重大化する恐れのあるリスクを日次で要約して提示し、提案する作業は人の承認を前提とする仕組みとした。

ストレージ分野では、「PowerScale」上で削除不可のローカルスナップショットを自動管理できるようにした。これにより、顧客はより新しいコピーから迅速に復旧できるとしている。

オールフラッシュストレージ「PowerStore」では、最新ソフトウェアにより、Fibre Channel経由のデータに耐量子暗号化を適用した。あわせて、組織内の脆弱な暗号を洗い出し、リスクに応じて優先順位付けする「Post-Quantum Readiness Assessment」サービスも提供する。

Dellのサイバー復元力部門でバイスプレジデントを務めるサイモン・ジェリー氏は、「多くの組織は依然として、過去の脅威を前提にしたツールと戦略でAI環境やID基盤を守っている。しかし、攻撃のスピードは数カ月前よりも速くなっている」とコメントした。