JobKoreaを運営するWorksphearは26日、在宅勤務に関する検索動向と求人データの分析結果を公表した。求職者の在宅勤務への関心は高い水準が続く一方、在宅勤務が可能な求人は2022年をピークに減少しており、足元では増加に転じたとしている。

分析対象期間は2021年から2026年第3四半期まで。仕事内容に加え、勤務形態などの条件を重視する傾向が続く中、在宅勤務可求人は2022年を境に減少した後、今年は持ち直しの動きを見せた。

JobKoreaで「在宅勤務可」と表示された求人は2022年が最多だった。1〜9月ベースでみると、2023年は前年同期比22.9％減、2024年は35.8％減、2025年は38.0％減と、減少が続いた。

ただ、2026年は前年同期比12.7％増となり、3年連続の減少から増加に転じた。それでも2022年の同期間と比べると65.5％少なく、水準はなお3分の1程度にとどまる。求人タイトルに「在宅」を明記した求人も、同期間比で71.9％減少した。

求人の業種構成にも変化が出ている。在宅勤務可求人に占めるIT・情報通信以外の比率は、2022年1〜9月の35.1％から2026年同期には55.8％へと20.7ポイント上昇した。求人タイトルに「在宅」を明記した案件に限ると、2026年の非IT分野比率は72.6％に達した。

業種別では、IT・情報通信業の在宅勤務可求人が2022年1〜9月比で76.3％減と、最も大きく落ち込んだ。一方で、機関・協会は66.0％増、医療・製薬業は9.7％増、教育業は6.0％増だった。JobKoreaは、これまでIT分野に偏っていた在宅勤務可求人が他業種にも広がっていると分析している。

一方、求職者の在宅勤務への関心は引き続き高い。JobKoreaの年間統合検索語ランキングで「在宅」は、2021年の21位から2022年に7位、2023年に5位、2024年に3位へと上昇した。同期間の検索件数は123.6％増加。2025年は6位、2026年は8位と、引き続き上位圏を維持している。

JobKoreaの担当者は「求職者は職務内容だけでなく、どこでどのように働くのかまで確認しながら、自分に合った求人を探している。企業側も在宅勤務の有無など働き方に関する情報を求人票で明確に示すほど、求める人材と出会える可能性が広がる」とコメントした。

その上で、「Worksphearに蓄積された豊富な求人・求職データを基に、勤務条件の検索機能や企業情報の確認サービスを引き続き強化していく」としている。