元FTX最高執行責任者（COO）のコンスタンス・ワン氏が、Netflixが制作するFTX破綻を題材にしたドラマ「The Altruists」の予告編に反発した。ワン氏は、実在の関係者の描かれ方が自身の記憶と食い違っているとして、不快感を示している。

Cointelegraphによると、ワン氏は10月20日（現地時間）、Xのスペース番組「Chain Reaction」に出演し、Netflixが公開した同作の予告編について言及した。

ワン氏は「最初の30秒で腹が立ち、見るのをやめた」と説明。元FTX幹部の一部の描写についても、「見ていて気分が悪くなるほどだった」と語った。

とりわけ、Alameda Researchの元CEO、キャロライン・エリソン氏の描写については、自身が実際に見聞きしてきた人物像とは異なると指摘した。FTX共同創業者で元CEOのサム・バンクマン＝フリード氏についても、ドラマが示すイメージとは異なり、実際には「もっと対人面でぎこちない人物だった」と述べた。

Netflixは今月初め、FTX崩壊の経緯を描く全8話のドラマ「The Altruists」の予告編を公開した。配信開始は11月19日の予定だ。

FTXは2022年11月、顧客資金の流用問題が表面化して経営破綻した。世界有数の暗号資産取引所へと成長していたが、破産手続きの過程で、約89億ドルの顧客資金不足が明らかになった。

Alameda Researchを巡っては、サム・バンクマン＝フリード氏がFTXの顧客資金を流用し、取引損失の補填に充てたとされる。いわゆる「Alamedaギャップ」と呼ばれた資金不足は、FTX破綻を巡る主要な争点の1つとなった。

事件関係者を巡る司法手続きも続いた。エリソン氏とバンクマン＝フリード氏は2022年12月に起訴された。エリソン氏は司法取引に応じてバンクマン＝フリード氏の裁判で証言し、懲役2年の判決を受けた後、440日服役して今年1月に出所した。

一方、バンクマン＝フリード氏は7つの重罪で有罪評決を受け、2024年3月に禁錮25年を言い渡された。出所予定は2044年とされる。

バンクマン＝フリード氏側は有罪判断を不服として法的対応を続けている。報道によれば、弁護団は9月、詐欺罪の有罪評決の破棄を求めて米連邦最高裁に申し立てた。また、ドナルド・トランプ米大統領に恩赦を申請しているとも伝えられている。

ワン氏はFTX破綻後、新たな事業も立ち上げた。2025年初めに暗号資産取引プラットフォーム「Pacifica」を設立。Pacificaは当初、Solana基盤の無期限先物を扱う分散型取引所（DEX）として始動し、その後はAI機能を組み込んだ投資戦略ツールを提供する取引インフラへ発展させる構想を示している。

資金調達についてワン氏は、外部資本を受け入れずに事業を運営していると強調した。「Pacificaは外部投資を受けておらず、完全に自己資金で運営している」と説明している。あわせて、FTXの破産手続きが進んでいた当時、一部の機関投資家はコンプライアンス上の制約から、元FTX関係者との接触に苦慮していたとも語った。

今回の発言は、FTX破綻そのものの法的責任とは別に、実際の事件を映像作品として再構成する際、人物像をどこまで脚色できるのかという論点を改めて浮き彫りにしている。11月の配信開始を前に、当事者の記憶とドラマが描く物語の隔たりにも注目が集まりそうだ。