トレーダーのピーター・ブラント氏は、XRPの月足チャートについて、最終的に5.40ドル（約810円）まで上昇する余地があるとの見方を示した。ただし、これは投資判断の推奨ではないとしたうえで、足元では高いボラティリティが続く可能性もある。

ブロックチェーンメディアのCryptopolitanが22日（現地時間）に伝えたところによると、ブラント氏はXRPの長期チャートが最終的に5.40ドルを示唆していると述べた。一方で、単にチャートを示すことは売買の推奨とは別であり、取引を主張するのであれば根拠の提示が必要だとも付け加えた。

対象となったのはXRP/USDTの月足チャートで、数年にわたる値動きを反映したものだ。2018年の高値以降に引かれる下降抵抗線と、2020年の安値から形成された上昇支持線が収束する形に基づくという。

XRPは直近で抵抗線を上抜けて3ドルを超えた後、調整局面が続いている。足元では1.57ドル前後で推移し、18カ月移動平均の1.88ドルを下回る。5.40ドルという目標値は、調整局面で失った価格帯を大きく取り戻す展開を前提としている。

短期の値動きは強含んだ。21日には一時、24時間で8.7%上昇し、1.54ドルを付けた。日中のレンジは1.41〜1.57ドルだった。5.40ドルに到達するには、1.54ドル基準で約251%、1.50ドル基準で約260%の上昇が必要になる。

上昇期待が意識されるなか、Rippleの技術を活用したカストディサービスも立ち上がった。南アフリカ共和国の金融機関Absaは21日、Rippleのカストディ技術を基盤とする「Absa Digital Asset Custody」の稼働を発表した。RippleとAbsaが協業を公表してから11カ月ぶりという。

機関投資家の見方はより複雑だ。資産運用会社21Sharesは、XRPの強気材料として、規制の明確性、機関投資家のアクセス、測定可能なユースケース、供給量が固定されている構造を挙げた。

21Sharesは、トークン化資産が約40億ドル（約6000億円）、RLUSDの供給量が約16億ドル（約2400億円）に達しているとの見方を示した。あわせて、RLUSD供給の過半がXRP台帳上で流通していると説明した。一方で、XRPLの活動拡大がそのまま持続的なXRP需要につながるわけではないとも警告している。

規制面の不透明感も残る。米上院ではクラリティ法案の前進につながらず、討論終結動議の採決は49対50で否決された。Rippleは、採決が成立しなくてもXRPの法的地位に変化はなく、決済、ステーブルコイン、機関需要にも影響はないとの見解を示した。

デリバティブ市場は、XRPの短期的な高ボラティリティを織り込んでいる。XRPオプションでは、27日までに約8.9%の1標準偏差相当の変動幅が想定されており、主要トークンのなかで最大水準となった。同条件ではSolanaが8.0%、Ethereumが6.9%、Bitcoinが5.0%だった。XRPの想定変動幅は、過去7日間の中央値ベースの変動幅の約1.79倍と集計された。

ブラント氏のチャートが示す長期目標と、実際の売買判断の間にはなお距離がある。同氏が「最終的に」と表現したのも、到達時期を特定していないことを意味する。XRP市場では、長期的な上昇期待と短期的な値動きの荒さが同時に意識される局面となっている。

ブラント氏は次のように述べた。

「これはripple:nativeの長期チャートだ。最終的に5.40ドルまで上昇することを示唆している。『当てた』と主張したり、単にチャートを示したりするだけでは取引とは言えない。取引を主張するなら証拠を示すべきで、そうでなければその主張はでたらめだ。Xへの投稿は証拠にはならない」