ビットコインは21日、一時8万6332ドルまで上昇し、2026年1月以来の高値を付けた。大規模なショート清算に加え、米長期金利の低下が追い風となり、相場を押し上げた。

Decryptによると、ビットコインは今回の上昇で2026年1月以来の高い水準に達した。

上昇局面では、ショートポジションの巻き戻しが相場を一段と押し上げた。CoinGlassの集計によれば、暗号資産市場全体の過去24時間の清算額は8億7731万ドル（約1316億円）。このうちショートポジションの清算が7億4079万ドル（約1111億円）と大半を占めた。清算件数は12万6000件超で、単一案件としてはBinanceのBTC/USDTポジションの1129万ドル（約16億9000万円）が最大だった。

資産別では、ビットコイン関連の清算額が4億9148万ドル（約737億円）で最も多く、イーサリアムが1億9511万ドル（約292億円）で続いた。価格上昇に伴ってショート清算が追加の買いを呼び込む、典型的なショートスクイーズの様相を呈した。

ビットコインは8月17日に6万2000ドル近辺で反発し、この1カ月で再び8万ドル台を回復した。21日は8万1152ドルで始まり、日中の上昇率は4.98%に達した。ただ、2025年10月に付けた過去最高値の12万6000ドルと比べると、なお約30%低い水準にある。年初来の下落率は3%未満まで縮小した。

マクロ環境の改善も支援材料となった。米国とイランを巡っては、今週の国連総会を機に緊張緩和への期待が強まり、インフレに敏感な資産への警戒感がいくぶん後退した。米10年国債利回りは今月初めに2023年10月以来の高水準を付けた後、4.9%近辺まで低下している。

Bitwiseのマット・ホーガン最高投資責任者（CIO）はCNBCに対し、「暗号資産の冬は終わった」と述べ、「暗号資産の歴史で最も強く、最も長い強気相場が始まる可能性がある」と語った。

もっとも、ビットコインは今年1月にも8万5000ドルを上回った後、7万7000ドル台まで下落した経緯がある。今回の上昇だけで本格的な強気相場入りを断定するのは時期尚早との見方も残る。

テクニカル面では過熱感も意識されている。相対力指数（RSI）は、ビットコインが買われ過ぎ圏に入った可能性を示している。短期的には調整を挟む、あるいは7万9071ドル〜8万355ドルのサポート帯を再び試す展開も想定される。週足終値がこのゾーンを下回れば上昇基調が弱まる可能性がある一方、維持できれば一段高を試す余地がある。

今後の注目材料も相次ぐ。ドナルド・トランプ米大統領と習近平中国国家主席は24日にニューヨークで会談する予定だ。30日には米連邦準備制度理事会（FRB）が重視する個人消費支出（PCE）物価指数が公表され、10月2日には9月の雇用統計が発表される。Myriadは、ビットコインが今月中に9万ドルへ到達する確率を50%、9万2500ドルに達する確率を28%と見込んでいる。

今回の上昇は、ショート清算とマクロ環境の改善が重なって進んだ点に特徴がある。一方で、今後の値動きは政治日程やインフレ指標、雇用関連指標など外部要因に大きく左右されそうだ。