OpenAIがロボティクス分野の採用を大幅に拡大している。関連求人は27件に増え、基本給は最大50万ドル（約7500万円）。ソフトウェアにとどまらず、ハードウェア設計やデータ収集、法務まで採用対象を広げており、ヒューマノイドを含むロボット開発の内製化を進める姿勢が鮮明になっている。

Business Insiderが9月18日（現地時間）に報じた。OpenAIの採用ページに掲載されたロボティクス関連職の基本給レンジは、株式報酬を除いて17万7000ドル（約2650万円）〜50万ドルとなっている。

採用規模は5月時点の11件から2倍超に拡大した。募集職種はソフトウェア開発に限らず、ハードウェア設計、データ収集、試作、試験、ファームウェア、機械学習、法務まで幅広い。

求人には、ロボットの関節を動かすモーターや機構を設計する駆動系設計エンジニアのほか、ロボットシステムの開発、製作、試験、改良を担うラボテクニシャンも含まれる。

こうした採用動向からは、OpenAIがロボット制御ソフトだけでなく、実機開発の内製化も視野に入れていることがうかがえる。コーネル大学で機械・航空宇宙工学を教えるガイ・ホフマン氏は、27件の求人内容を踏まえ、OpenAIが「カスタムロボット設計チーム」を構築しているように見えると指摘した。

とりわけ、データ収集設備を統括する職種の存在は、OpenAIのロボティクス戦略における課題を映し出している。大規模言語モデルはインターネット上の膨大なデータで学習できる一方、ロボットは人と機械が物理世界で相互作用する事例データを別途確保しなければならないためだ。

このため、ロボティクス企業の多くは、データを自前で構築するか、外部ベンダーから調達しているという。

最も高い報酬レンジが示されたのは、分散型データシステムを担当する機械学習エンジニアだ。ロボット学習データの処理と移送を支えるインフラを担い、基本給の上限は50万ドルに設定された。OpenAIはこの件に関する問い合わせにコメントしていない。

求人票には、同社の長期ビジョンもうかがえる。ある募集では、ロボティクスチームが「汎用ロボティクスを切り開き、AGI水準の知能へ前進すること」に注力すると記載。別の募集では、長期ビジョンとして「誰もが必要な仕事を代わりにしてくれる個人ロボットを持つこと」を掲げた。

サム・アルトマンCEOも最近、ロボティクス計画に言及している。今月初めのポッドキャストで「われわれは間違いなくヒューマノイドを作る」「別の形のロボットも作る」と発言。「データセンターが初期の活用先になり得る」としたうえで、「長期的には、いつか誰もが個人ロボットを持つべきだと思う」と語った。

ロボティクスチームを率いるのは、画像生成モデル「DALL·E」や「Sora」の開発に関わったアディティヤ・ラメシュ氏だ。同氏は、物理世界の動作を模倣するワールドシミュレーションモデルの取り組みにも関与してきたという。

OpenAIは過去、ルービックキューブをそろえるロボットハンドのプロジェクトを進めていたが、2020年に同組織を解散した。その後、再びロボティクスへ軸足を移した背景には、現実世界で動く機械にAIを組み込む「物理AI」分野への大規模な資金流入がある。

同社は今年初め、ヒューマノイド計画の一環として、ロボットアームに家事作業を学習させているとも報じられている。

OpenAIが自社ヒューマノイドを投入すれば、競争環境が変わる可能性もある。Teslaはヒューマノイド「Optimus」を開発中で、Figure AIも大型調達を実施した企業として知られる。OpenAIのスタートアップファンドはFigure AIの投資家でもあり、OpenAIは過去にFigure AIとロボット向けAIモデルで協業を進めていた。

もっとも、求人票の内容だけで最終製品の形を断定するのは難しい。ホフマン氏は、レーザー距離計やバッテリーへの言及から、電源ケーブルに依存しない移動型ロボットの可能性があるとの見方を示した一方、車輪型か脚型かまでは判断できないと述べた。

また、電子工学関連の採用がそれほど多くない点から、汎用センサーを大幅に拡張するよりも、カメラやマイク、レーザー距離計といった商用部品を中心に構成する可能性が高いとも指摘した。

今回の採用拡大は、OpenAIがロボティクスを実験段階から製品開発段階へ引き上げつつあることを示している。ハードウェア、データ、ソフトウェアを一体で抱える体制づくりが進むなか、同社のヒューマノイド戦略はより具体的な競争局面に入りつつある。