XRP Ledger（XRPL）のバッチ機能を導入する改定案「XLS-56」が、有効化に必要な賛成率を上回った。ブロックチェーンメディアのU.Todayによると、バリデーター投票で賛成82.86%に達しており、この状態が維持されれば9月29日14時6分（UTC）に自動適用される。

XRPLでは、改定案が所定の賛成率を超えると14日間のカウントダウンが始まる。XLS-56はこの手続きに入った。今後2週間、賛成率が基準を下回らなければ有効化される。

XLS-56の柱は、バッチ取引への対応だ。異なるユーザーの取引を最大8件まで1つのパッケージにまとめ、台帳の1回のクローズ処理で実行できる。処理は全件成功か全件取消のいずれかとなり、1件でも失敗したり価格スリッページが発生したりした場合は、パッケージ全体がロールバックされる。

この仕組みにより、一方だけが資産を移転し、相手方の取引が成立しないといったリスクを抑えられる。機関投資家向けの決済では、トークン化資産の受け渡しと代金支払いを同時に行う「引き渡し対支払い（DvP）」への活用が想定される。NFT同士を、XRPや他のトークンを介さず直接交換することも可能になる。

分散型取引所では、複数の注文をまとめて送信する用途にも対応する。先に約定した注文だけを執行し、残りを取り消すといった処理も可能だ。アプリケーション開発者は、サービス手数料をユーザーの決済に組み込み、本体の取引と一体で処理できる。

今回の有効化は2回目の試みとなる。XRPLは2026年2月にバッチ機能の初回導入を進めたが、Cantina AIが署名検証ロジックの脆弱性を見つけ、緊急停止した。その後、RippleXが構造を再設計し、HalbornとCommon Prefixによるテスト、Sherlock Attackerathonでの公開ストレステストを経て、xrpld v3.3.0に実装した。