Fundstrat共同創業者のトム・リー氏は9月13日、暗号資産市場について、今後12カ月は強気相場に向かう可能性が高いとの見方を示した。ブロックチェーンメディアのU.Todayが報じた。

リー氏はその背景として、市場に積み上がっていた過剰なレバレッジがおおむね解消されつつあることに加え、歴史的に重要とされる4年周期の底入れが近いことを挙げた。

同氏は昨年10月時点でも、過剰レバレッジの解消進展と4年周期の底接近を強気材料として指摘していた。足元の暗号資産相場の急反発についても、一時的な上昇ではなく、市場が価格調整を進める過程にあるとの見方を示したという。

また、相場低迷が長引く局面でも、暗号資産のファンダメンタルズは改善を続けてきたと分析した。過去の「暗号資産の冬」が、事業閉鎖や資金不足、ユースケースの縮小を伴っていたのに対し、今回はトークン化の拡大などを通じて市場の基盤がむしろ強まっていると説明した。

中でも注目しているのが、主要金融機関によるトークン化の広がりだ。リー氏は、大手金融機関がとりわけイーサリアム上でトークン化商品の構築を進めていると指摘した。

AIの進化も、ブロックチェーンインフラ需要を押し上げる要因になるとみている。AIエージェントは、従来の金融システムよりも、暗号資産のインフラをより適した基盤として選好する可能性があるという。

一方でリー氏は、投資家が市場の底値を正確に見極めようとしすぎる姿勢には警鐘を鳴らした。底値の4週間前でも1週間後でも魅力的な買い場になり得る一方、底打ち確認だけを待てば、その後の上昇の大半を取り逃す可能性があるためだとした。

さらに、Fundstratの長期データに基づけば、暗号資産のリターンは限られた強い上昇日に集中しやすいと説明した。2026年はこれまで急騰局面がほとんど見られていないとして、年末にかけてなお上昇余地は大きいと予測した。

暗号資産が伝統的な資産を上回るリターンを維持すれば、機関投資家による出遅れ回避の買いが入る可能性もあると付け加えた。