Teslaが、サービスセンターに整備入庫した顧客向けに、従来の代車に代えてロボタクシーを提供する構想を検討している可能性が浮上した。導入の有無は現時点で不明だが、最新アプリのコードから関連機能の存在が示唆された。

米電気自動車メディアInsideEVの9日付報道によると、Teslaの最新アプリコードには、サービスセンター利用客の移動手段としてロボタクシーを想定した記述が含まれていた。

確認されたコードには「sv_transport_robotaxi」のほか、「sv_transport_paid_loaner」「sv_transport_e_bike」「sv_transport_bolt」などがある。代車や電動自転車、配車サービスと並ぶ選択肢として、ロボタクシーを組み込むことを検討している可能性がある。

現在Teslaは、入庫した顧客に代車を提供したり、Uberクレジットを付与したりしている。ロボタクシーが導入されれば、顧客が移動を必要とする時間帯に限って車両を手配する形に切り替わる可能性がある。

サービスセンターの予約情報に加え、車両や顧客の位置情報を活用すれば、入庫時や出庫時のタイミングに合わせてロボタクシーを呼び出せる。終日代車を貸し出すのではなく、必要な時間だけ移動手段を提供する運用が想定される。

Tesla側にとっては、車両稼働率を高められる点も利点になりそうだ。顧客が利用していない時間帯には別の乗客を運び、収益化できるためだ。代車の運用やUberクレジット付与に伴うコストを抑えつつ、自動運転車の稼働率向上にもつながる可能性がある。

顧客体験の面でも変化が見込まれる。Teslaの代車対応は拠点によって差があり、代車が出るケースもあれば、Uberクレジットのみ、あるいは移動手段が用意されない場合もあった。ロボタクシーが正式な選択肢として導入されれば、入庫から出庫までの移動をTeslaのネットワーク内で完結できるようになる。

もっとも、アプリコードに関連記述が見つかったからといって、サービス提供が決まったわけではない。将来の運用を見据えて先行的にコードを追加した可能性もあり、実際には公開されないケースも考えられる。

規制面も不確定要素だ。Teslaのロボタクシーがすべての地域で同じ条件で運行できるわけではなく、一部地域では自動運転車に安全要員の配置を求める規制が残る。このため、サービスセンター利用客向けに導入されるとしても、当初はロボタクシーの運行基盤が整った地域に限られる可能性がある。

今回の動きは、Teslaがロボタクシーを単なる配車サービスにとどめず、車両販売後や整備後の顧客接点まで広げて活用しようとしている可能性を示している。整備客の移動コストを抑えながら、ロボタクシーの遊休時間を減らす狙いも読み取れる。

今後は、Teslaが実際にサービスセンター利用客向けにロボタクシーを導入するのか、導入する場合にどの地域から展開するのかが焦点となる。