米株式市場が労働者の日の連休で休場した週末、株価連動型のトークン化株の取引額が14億1000万ドルに達した。通常の株式市場の取引時間に縛られない24時間売買への需要が、オンチェーン市場で改めて浮き彫りになった。

ブロックチェーンメディアのThe Defiantが8日（現地時間）に報じたところによると、CoinGeckoはRobinhood、bStocks、xStocks、Ondo Global Marketsが扱う主要42銘柄を集計した。直近の週末2日間の取引代金は10億1000万ドルで、米現物株市場が通常取引だった前週末の金曜日の10億2000万ドルとほぼ同水準だった。

これに労働者の日の取引分3億9830万ドルを加えると、金曜日の取引終了後から火曜日の寄り付き前までの取引額は計14億1000万ドルとなった。

プラットフォーム別では、Robinhoodチェーンが週末に5億7280万ドルを記録し、全体の57%を占めた。bStocksは3億350万ドル、Backed FinanceのxStocksは8710万ドル、Ondo Global Marketsは4380万ドルだった。トークン化株市場の規模は全体で約28億9000万ドルと集計された。

個別銘柄で最も取引が多かったのは、ナスダック100連動ETF「QQQ」に連動するQQQBだった。週末の取引代金は1億8050万ドルに達した。QQQBの流通額は134万ドルにとどまる一方、24時間の取引代金は8780万ドルと約65倍に達した。価格は719.36ドルで、QQQの金曜日終値718.96ドルとほぼ一致した。

このほか、AMCトークンは1億310万ドル、SPYは1億2550万ドル、NVIDIA（NVDA）は7390万ドルが取引された。売買の大半は分散型取引所（DEX）で行われた。

もっとも、これらの商品は現物株と同一の法的権利を持つわけではなく、プラットフォームによっては議決権などの株主権が付与されない。米株式市場が休場中でも売買が継続したことは、トークン化証券による24時間市場の可能性を示す事例となった。