米国のXRP現物ETFへの資金流入が加速している。累計純流入は約16億ドルに達し、第2四半期の13F集計では投資助言会社が主要な保有主体となった。XRP価格が調整局面にあるなかでも資金流入は続いており、機関投資家の需要動向に関心が集まっている。

2日、ブロックチェーンメディアのCryptopolitanによると、米国のXRP現物ETFは累計純流入、総純資産ともに約16億ドル規模まで拡大した。

足元の資金フローも堅調だ。SoSoValueのデータでは、XRP現物ETFは8月28日に1日で2620万ドルの純流入を記録した。純流入は9営業日連続で、この期間の累計流入額は7億2500万ドルを超えた。日次の流入額にはばらつきがあったものの、全体として資金流入基調を維持した。

BloombergのETFアナリスト、ジェームズ・セイファート氏も、XRP現物ETFの資金フローを前向きに評価した。同氏はX（旧Twitter）への投稿で、「XRP ETFのフローは驚くほど底堅かった」と指摘。資金はおおむね一方向に流入し、累計純流入は18億ドルに達したとした。セイファート氏の集計は、SoSoValueの数値を上回る。

13Fからは、機関投資家の保有拡大も確認できる。第2四半期の開示によると、Goldman SachsのXRP現物ETF保有額は約8740万ドルで、最大の持ち高となった。Jane StreetとMillennium Managementがそれぞれ約1660万ドルで続いた。

投資家区分別では、投資助言会社が最大の保有主体だった。保有規模はヘッジファンドやブローカレッジを大きく上回っており、顧客資産を運用する投資助言会社が中心となる構図からは、XRP現物ETFに中長期資金が流入している可能性も読み取れる。

米国のXRP現物ETFは立ち上がりのペースも速かった。Canary CapitalのXRPCが昨年11月13日に取引を開始し、その後、昨年12月中旬には純資産が約11億8000万ドルまで拡大。30営業日連続で純流入を記録したこともある。

背景には、規制面の不透明感の後退もある。Rippleと米証券取引委員会（SEC）の法廷闘争は、2025年8月に双方が控訴を取り下げて終結した。1億2500万ドルの罰金は維持され、これに先立ちアナリサ・トレス判事は、XRPの機関投資家向け販売が未登録証券に当たるとの判断を示していた。

もっとも、ETFへの資金流入がそのままXRP価格の上昇につながるわけではない。CoinGeckoによると、XRPは足元で約1.35ドルで取引されており、24時間で2.44％、直近1週間で7.07％それぞれ下落した。

他の暗号資産ETFとの資金フローの違いも目立つ。今週はXRP現物ETFが純流入を維持した一方、ビットコインのファンドでは9営業日連続の純流入が途切れた。市場では、XRP価格が調整するなかでもETFへの資金流入が持続するかどうかに注目が集まっている。

今後の焦点は、XRP現物ETFへの資金流入が短期的な商品需要にとどまらず、長期保有需要につながるかどうかだ。とりわけ投資助言会社を中心とする機関資金の流入が続けば、XRPの制度金融の枠内での投資基盤が一段と広がる可能性がある。