『金持ち父さん貧乏父さん』の著者、ロバート・キヨサキ氏が不動産関連で12億ドル（約1800億円）規模の負債を抱えているとして、改めて注目を集めている。もっとも、この負債は同氏個人の債務ではなく、保有不動産に設定された借り入れだという。

ブロックチェーンメディアのU.Todayは1日（現地時間）、キヨサキ氏が長年唱えてきた投資手法と、実際の負債構造との一致に関心が集まっていると報じた。

キヨサキ氏はこれまで、収益を生む資産を買い増すうえで、負債は資産拡大の手段になり得ると主張してきた。保有資産を売却せず、その価値を担保に追加で資金を借り入れ、別の資産取得や流動性の確保に充てる手法を重視してきたとされる。

元配偶者で、事業パートナーでもあったキム・キヨサキ氏はVanity Fairのインタビューで、負債の大部分が約1500戸規模のアパートに関連していると説明した。これを踏まえると、実際の負担額は名目上の総額を大きく下回る可能性がある。

Vanity Fairは、持分比率を反映した実質的な債務負担が3000万〜6000万ドル（約45億〜90億円）程度になると推計した。市場の焦点は、負債総額そのものよりも、レバレッジを使った資産運用の仕組みに移っている。

こうした中、キヨサキ氏のビットコイン相場見通しも再び取り沙汰されている。同氏は強気派として知られ、2024年6月にはビットコインが8月25日までに35万ドルに達する可能性があるとの見方を示した。

その後、この数値は確定的な結果ではなく予測にすぎないとしながらも、最終的にはその水準に到達し得るとの見方を維持したという。

2025年に入ってからも強気姿勢は変わらなかった。当初は35万ドルを目標価格として示し、その後は2025年の想定レンジを17万5000ドル〜35万ドルに広げた。さらに、最終的には100万ドルを超えるとの予想も示している。

今回明らかになった負債の中身は、ビットコインの価格見通し自体を直接変える材料ではない。ただ、多額の借り入れを活用して資産を積み上げる投資手法と、デジタル資産に対する極めて強気の見通しを併せて示してきた点で、同氏の投資哲学を改めて見直す材料になっている。

キヨサキ氏は長年、負債を単なるリスクではなく資産拡大のための手段として位置付けてきた。今回の論点は、個人債務とポートフォリオ全体の負債を区別して捉える必要があることを改めて浮き彫りにした格好だ。市場では、ビットコインに対する強気見通しに加え、実際の資産構成やレバレッジ水準にも目が向けられている。