XRP Ledger（XRPL）で、平日のオンチェーンXRP取引が特定の3時間帯に集中する傾向が強まっている。ロンドンとニューヨークの取引時間帯が重なる時間の構成比がこの1年で大きく上昇し、XRPLの取引パターンが伝統的な金融市場に近づきつつあるとの見方が浮上している。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが1日（現地時間）に報じたところによると、日本のEvernodesはDune Analyticsを用いてXRPLのオンチェーンデータを分析し、平日のXRP取引がUTC13〜16時に集中していることを確認した。

Evernodesがまとめた2026年7月の報告書では、この3時間帯に発生した取引は、平日のオンチェーンXRP取引全体の23.5%を占めた。2025年の同時間帯の構成比は14.3%で、1年間で9.2ポイント上昇した。

取引のピークはUTC14時だった。Evernodesによると、2025年には見られなかった新たな取引の山も形成されているという。

こうした動きは、24時間動く暗号資産市場としてはやや異例だ。UTC13〜16時はロンドンとニューヨークの業務時間が重なる時間帯で、グローバル外国為替市場でも流動性が集まりやすい時間として知られる。

Evernodesは、XRPの取引パターンがこうした伝統的な金融市場の時間軸に徐々に近づいているとみている。明確な「ラッシュアワー」の出現は、主要な金融機関がXRPLを本格的かつ継続的に利用し始めた可能性を示すシグナルにもなり得るとした。

取引量の増加は一部領域に限られなかった。オーダーブックや自動マーケットメイカー（AMM）プール、クロスボーダー決済ゲートウェイなど、XRPL内の複数の領域で同時に流動性の増加が確認された。

クロスボーダー決済ゲートウェイは、異なる法定通貨間の送金・交換を仲介するブリッジ資産としてXRPを利用する領域を指す。この時間帯の取引増加は、単なる投機的売買にとどまらず、実際の決済需要と結びついている可能性を示す材料とみられる。

Evernodesは、デジタル資産ネットワークが24時間稼働していても、企業や金融機関の実際の活動は既存の業務時間に沿う傾向があると指摘した。XRPLでも機関・企業の利用拡大に伴い、こうした商業活動のパターンがオンチェーンデータに表れているという。

特にUTC13〜16時は、平日の総時間の約9%にすぎない一方、平日のオンチェーンXRP取引の23.5%がこの時間帯に集中した。限られた時間帯に取引が偏る傾向が一段と強まった格好だ。

Evernodesは、こうした取引集中をXRPLネットワークの成熟を示すシグナルと位置付ける。機関投資家にとっても、一定の時間帯に流動性が集まる市場は、取引や決済活動の予測と管理が相対的にしやすくなるためだ。

今回のデータが示したのは、XRP価格の変動以上に、XRPが取引される「あり方」そのものが変わりつつある点だ。ロンドンとニューヨークの金融市場が重なる時間帯への集中が続けば、XRPLは単なる24時間稼働のブロックチェーンネットワークを超え、機関資金とグローバル決済需要が動く金融インフラに近い性格を強める可能性がある。