XRPが、暗号資産市場で軟調になりやすいとされる9月を前に底堅い値動きを見せている。2018年以降の9月は5回上昇し、平均騰落率はプラス12.19%だった。足元ではXRP現物ETFへの資金流入に加え、米上院で予定されるクラリティ法の採決も注目材料として意識されている。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが8月31日（現地時間）に報じたところによると、XRPは2018年以降の9月に5回上昇して取引を終え、下落は3回にとどまった。9月に調整局面へ入りやすいとされるビットコインとは対照的な動きだ。

暗号資産アナリストのザイプ・クリプトは、XRPについて、季節的な弱さに反して堅調に推移しやすい珍しいパターンがみられると指摘した。市場では9月相場への警戒感から様子見姿勢が広がっているものの、XRPの過去データは異なる傾向を示しているという。

チャート面でも強気材料が意識されている。8月末時点では、XRP、Stellar Lumens（XLM）、ビットコインが週足チャートで似た値動きの形状を示した。3資産はいずれも直近安値から反発し、重要な価格帯の回復を試す展開となっている。ザイプ・クリプトはこれを、有力資金が本格上昇に備える局面で現れやすい「同調パターン」とみている。

需給面では、XRP現物ETFへの資金流入が相場を支える要因として浮上している。週次の純流入額は1億1049万ドルと過去最高を記録した。さらに、Goldman Sachsの13F提出資料では、8600万ドル超のXRP現物ETFポジション保有が確認された。機関投資家マネーの流入が続けば、短期的な需給の下支えにつながる可能性がある。

規制面でも日程が迫っている。米上院では9月15日にクラリティ法の採決が予定されている。法案が可決されれば、XRPをデジタル商品として位置付け、規制リスクの後退につながるとの見方が出ている。

一方、9月1日に予定される10億XRPのエスクロー解放は、通常であれば供給増への警戒材料と受け止められる。ただ、今回は市場への影響が限られる可能性もある。過去には解放分のうち6億～8億XRPが新たなエスクロー契約に再び戻されており、今回も予定分がそのまま売り圧力に直結しない可能性があるためだ。

市場の関心は、XRPが「9月は弱い」という通説とは異なる値動きを再び示せるかに集まっている。チャート上の同調パターン、XRP現物ETFへの資金流入、米上院での採決日程、エスクロー再設定の慣行といった材料が重なり、過去平均のプラス12.19%という上昇パターンの再現を意識する見方も出ている。もっとも、テクニカル要因や需給、規制イベントに対する実際の市場の反応は、9月初旬の価格動向で見極める必要がありそうだ。