ビットコインは9月に季節的な下落圧力を受けやすい――。そんな見方が浮上している。米国株にも同様の傾向があるとされる中、市場では長期金利や米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ期待、ビットコイン現物ETFへの資金流入が短期相場の方向感を左右する材料として注目されている。

CoinPostが8月28日に報じたところによると、日本の調査機関XWIN Japanは、米国株とビットコインはいずれも9月に弱含みやすい傾向があると指摘した。

XWIN Japanによれば、S&P500の過去50年の9月平均リターンはマイナス0.8%で、年間を通じて最も弱い月だという。ビットコインも2017年から2022年まで6年連続で、9月の月間リターンがマイナスだった。

今回の分析では、ビットコイン固有の材料だけでなく、リスク資産全般の資金動向を併せてみる必要がある点を重視した。米国株とビットコインに共通する季節的な下押し圧力を踏まえると、今年9月についても安易な楽観は避けるべきだとしている。

米国株が9月に弱くなりやすい背景としては、四半期末に伴うポートフォリオ調整、夏場の上昇後の利益確定売り、休暇シーズン明けのリスク見直しが挙げられた。加えて、2026年の米国中間選挙を控え、政策を巡る不透明感が相場変動を大きくする可能性もあるという。

もっとも、XWIN Japanは過去の統計だけで今年の値動きを断定するのは難しいともみている。2026年9月を一律に「売りの時期」とみなすのは適切ではなく、季節的な調整が市場全体のリスク回避姿勢に波及するかどうかが焦点だと説明した。過去のパターンは警戒材料にはなるが、実際の値動きは他の市場要因にも左右されるとしている。

足元では、こうした過去の傾向と異なる動きもみられる。ビットコインは2023年から2025年まで3年連続で、9月を上昇して終えた。2017年から2022年まで続いた「9月安」の傾向は、ここ数年でやや和らいでいる格好だ。このため今年は、過去のパターンがそのまま繰り返されるかよりも、季節的な下落圧力が再び強まるかに関心が集まりそうだ。

相場を左右する要因としては、米国株、長期国債利回り、FRBの利下げ期待、ビットコイン現物ETFの資金フロー、現物の買い需要が挙げられた。XWIN Japanは、市場全体でリスク回避の動きが強まれば、ビットコインにも下落圧力が及ぶ可能性が高いと分析。一方で、ETFへの資金流入と現物需要が堅調に維持されれば、季節的な弱さは限定的にとどまる可能性があるとした。

9月のビットコイン相場を見極めるうえでは、過去統計以上に資金フローとリスク資産全般に対する投資家心理が重要になりそうだ。米国株の季節的な弱さが実際の調整につながるのか、それともETFと現物の買い需要が下押し圧力を吸収するのかが、短期的な方向感を分ける主なポイントとなる。