Bank of Montrealが、米証券取引委員会（SEC）に提出した最新の四半期報告書「13F-HR」で、XRP関連ETFを保有していることが明らかになった。現物のXRPを直接保有するのではなく、米国の規制下にあるETFを通じて投資している。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが12日（現地時間）に報じた。開示資料によると、2026年6月末時点の同行の報告対象ポートフォリオ総額は3030億ドル（約45兆4500億円）超。このうち、Rex Osprey XRP ETFを323株、ProShares Ultra XRP ETFを20株保有していた。

今回の開示は、大手銀行が暗号資産を直接カストディせず、既存の規制枠組みの中でXRP関連商品をポートフォリオに組み入れている点で注目される。現物の直接購入ではなく、ETFを活用してXRPへの投資機会を確保した形だ。

カナダの銀行業界では、同様の動きが広がっているという。これに先立ち、Canadian National Bankも同じ報告期間中にBitwise XRP ETFを3848株保有していると開示した。評価額は約33万ドル（約4950万円）だった。伝統的な機関マネーが暗号資産市場に参入する際、選別された透明性の高いファンドを通じる手法が有力な選択肢になりつつあることを示している。

一方、XRP関連商品の保有主体には変化も見られる。13Fの開示からは、主要な機関投資家の顔ぶれが入れ替わりつつあることがうかがえる。2025年末から2026年初めにかけて1億5000万ドル（約225億円）超のポジションを保有していたGoldman Sachsなど、初期の大口投資家は、その後、持ち高を圧縮するか、保有を解消した。利益確定を進めた可能性がある。

これに対し、中堅の資産運用会社やファミリーオフィスが新たな買い手として浮上している。Arax Advisory Partners、Gerber、Vista Finance、Gallacher Capitalなどが新たな保有主体として挙げられた。Franklin XRP TrustやBitwiseといった伝統的な現物ファンドに加え、ProShares Ultra XRP ETFのような短期レバレッジ型商品にも資金を振り向けるなど、投資手法は広がりを見せている。U.Todayはこれを「XRP保有者の交代」と表現した。

もっとも、13F開示には限界もある。通常は45日程度のタイムラグを伴うため、足元の保有状況をそのまま示すものではない。それでも、大手銀行がXRP関連ETFを保有していることが公的開示で確認された事例としての意味は大きい。今後、機関投資家のXRP投資が、現物の直接購入ではなくETF中心に広がるかが注目される。