XRP保有者を狙ったフィッシング詐欺が拡大している。Flare NetworkなどXRP関連ブランドを装う偽サイトが出回っており、関連プロジェクトやウォレット事業者が相次いで注意を呼びかけている。ソウル警察によると、偽のステーキングサイトを通じた被害は71人、340万XRPに達した。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが3日、報じた。Xora FinanceはXへの投稿で、Flare NetworkやXORAなどXRP関連ブランドを模倣したフィッシングサイトが拡散しているとして、コミュニティに警戒を促した。

Xora Financeの創業者ヨレン・ルンドグレン氏は、韓国の詐欺組織がXRPコミュニティを狙っているとの見方を示し、「非常に巧妙な作戦が進行している」と警告した。同社は、広告経由のリンクやダイレクトメッセージ（DM）内のURLを開かず、必ず公式アドレスを利用するよう求めている。

実際の被害も出ている。ソウル警察が先月公表した内容によると、偽のFlare Networkステーキングサイトによって投資家71人から340万XRPが奪われた。被害額は約850万ドルに相当する。

こうした警戒はXora Financeにとどまらない。Xaman Walletも、XRP保有者を狙う詐欺が続いているとして、基本的なセキュリティ対策の徹底を改めて呼びかけた。

同社は、利用者にDMやメールを送ることはなく、トークンやエアドロップを配布することもないと説明。サポートはXamanアプリ内でのみ提供しており、外部チャネルで案内することはないとしている。

Xaman Walletはこれまでの注意喚起でも、ソーシャルメディア経由の詐欺に特に注意するよう求めてきた。未確認のWebサイトにウォレットを接続しないこと、Xaman以外の場所で行われるサポート案内を信用しないことを利用者に促している。

Doppler FinanceもXで、同社になりすましたアカウントの存在を報告した。表示名だけで判断せず、ユーザー名（ハンドル）を必ず確認するよう案内している。

また、同社はDMを通じて秘密鍵やシードフレーズ、パスワード、資金提供を求めることは一切ないと強調した。

Rippleをかたる虚偽の告知も確認された。XRPコミュニティでは、Rippleが「XRPホルダー等級」を導入したかのように見せかける偽投稿がX上で拡散していたという。

この投稿は、XRPバッジを受け取るためとして特定サイトへのアクセスを促していたが、Rippleによる正式な告知ではなく、フィッシング目的の投稿だったことが確認された。

各社の注意喚起に共通するのは、広告やDM経由のリンクを開かないこと、公式チャネル以外のサポート案内を信用しないこと、未確認のサイトにウォレットを接続したりシードフレーズを入力したりしないことだ。

Ripple、Flare Network、XORAといった知名度の高いXRPエコシステムの名称をそのまま使った偽サイトも出回っている。利用者には、アクセス先のURLやアカウントの真正性を慎重に確認する対応が求められる。