生後1000日は、子どもの免疫機能の基盤が形作られる重要な時期とされる。この期間のビタミンDについて、Good Bacteria研究所所長キム・ソクジン氏は、妊婦や乳幼児で不足が起こりやすく、出生直後からの適切な補給が重要だと動画コンテンツで解説した。

ビタミンDは骨の形成に関わるだけでなく、免疫細胞の働きを調整する役割も担う。キム氏によると、人体の細胞にはビタミンDのシグナルを受け取る受容体「VDR」があり、骨に限らず、脳、心臓、膵臓、肝臓、筋肉、免疫細胞など全身に存在する。

これまでの研究では、ビタミンDが発現調節に関与する遺伝子は570〜600種類に上るとされ、免疫細胞の正常な働きにも関与しているという。

特に胎児は、胎内では日光に当たらないため、自らビタミンDを合成できない。そのため体内のビタミンD濃度は母体の状態に左右される。ただ、紫外線対策や屋内中心の生活習慣の広がりを背景に、妊婦の10人に8人がビタミンD欠乏の状態にあるとされる。

妊娠中に母体のビタミンDが不足していた場合、出生した子どもが成長過程で免疫関連疾患のリスクを高める可能性があるとの研究結果もある。

出産後も事情は大きく変わらない。新生児は外出機会が限られ、母乳に含まれるビタミンD量も少ないためだ。

米国国立衛生研究所（NIH）や各国の小児科学会は、母親のビタミンD摂取に加え、乳児に対しても出生直後から乳児用ビタミンDオイルなどで別途補給するよう推奨している。

新生児や乳幼児の補給量について、キム氏は「ビタミンDはIU（国際単位）で表示されるのが一般的で、生まれたばかりの乳児では1日200〜400IU程度が推奨される」と説明した。

その上で、「市販製品の推奨用量を守って摂取すれば安全性は確保できる」と述べた。

一方で、ビタミンDは水溶性ビタミンとは異なり、脂肪組織に蓄積される脂溶性物質でもある。長期間にわたる過剰摂取は体内への蓄積を招き、副作用につながる可能性があるという。

キム氏は、定期的な血液検査で体内濃度を確認し、専門医と相談しながら適切な摂取量を調整することが望ましいと強調した。