Dogecoinの現物市場で資金流入が持ち直している。直近24時間の純流入額は前日比116.32%増となった。ただ、価格の反発はなお限定的で、米金融政策への警戒感や規制の不透明感が相場の重しとなっている。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが1日（現地時間）に伝えたところによると、Dogecoinは7月末の調整を経て、8月初日の現物資金フローに改善の兆しがみられた。

CoinGlassの集計では、直近24時間の現物流入額は3083万ドル、現物流出額は3027万ドルだった。この結果、純流入額は55万8210ドルとなり、前日比116.32%増となった。

もっとも、こうした資金フローの改善がそのまま価格反発にはつながっていない。Dogecoinは一時0.068ドルまで下落し、7月31日の取引を前日比1.42%安で終えた。月間では28.25%下落し、4月以来2度目の月間下落となった。FRBのタカ派姿勢が、暗号資産市場の回復期待を後退させたとの見方が出ている。

現物フローの解釈も一方向ではない。一般に、取引所への流入増は売り圧力の高まりを示すシグナルと受け止められる一方、流出増は取引所外への移動を通じて買い持ち継続を示唆する場合がある。今回は流入・流出ともに高水準で、その差し引きとして小幅な純流入となった格好だ。

1日時点の価格は小幅に持ち直した。CoinMarketCapによると、Dogecoinは直近24時間で0.47%上昇し、0.069ドルで推移した。週間でも0.63%高となった。ただ、市場の関心は上昇基調への転換というより、ボラティリティが一段と高まるかどうかに向かっている。

市場では、投資家が金融政策見通しを見直す過程で、新たなボラティリティ局面に入る可能性があるとの指摘も出ている。経済の先行きがより明確になるまで、暗号資産を含むリスク資産全般に対する圧力が続く可能性があるという見方だ。

規制面の不透明感も投資心理を冷やしている。米国では市場構造法案、とりわけクラリティ法を含む法整備の遅れが重荷として意識されている。規制の明確化が進めば、伝統的金融における24時間取引・決済への移行を後押しし、デジタル資産市場にも追い風となり得るとの見方もある。

マクロ面では、Bitfinexのアナリストが米雇用統計をFRB会合後で最大の注目材料と位置付けた。結果が出るまでは、投資家が慎重姿勢を維持するとの見通しを示している。こうした環境下で、8月の主要暗号資産はレンジ圏でもみ合うとの予測も出ている。

季節性も逆風だ。8月は歴史的にDogecoinが軟調に推移しやすく、月末時点で下落して終えるケースが多い。例外は34.29%上昇した2021年8月と、1.77%上昇した2025年8月程度にとどまる。

足元では現物純流入の拡大が短期的な反発期待を支えているものの、マクロ要因や規制の遅れに加え、先物市場の弱気シグナルも残る。Dogecoin相場はなお方向感を欠いており、8月は上昇余地を探る局面というより、ボラティリティ管理が重要な局面になりそうだ。