XRP Ledger（XRPL）上の1日当たり送金量が約11億3000万XRPに達した。直近の日次水準の2倍を超える大幅増となったが、XRP相場の反応は鈍く、主要移動平均線を下回る推移が続いている。オンチェーン活動の活発化が確認された一方、相場の強気転換にはなおつながっていない。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが2日（現地時間、以下同）に伝えた。今回の水準は過去1カ月で最大の増加幅となる。

ここでいう送金量は、取引所での売買高ではなく、XRPL上でアカウント間を直接移動したXRPの規模を示す。投機的な売買よりも、実際のネットワーク利用動向を測る指標として見られることが多い。

今回の急増は、ここ数週間にわたりネットワークフローが比較的低調だった中で発生した。このため、市場では大口保有者や機関投資家によるオンチェーン活動が拡大した可能性が意識されている。ただ、この数値だけでは、買い、売り、あるいは内部ウォレットの再編のいずれによるものかは判別できない。

過去にも大規模な送金フローが市場活動の拡大局面と重なった例はあるが、公開市場での即時の買い圧力に直結しないケースは少なくない。

一方、価格の反応は弱い。XRPは足元で50日、100日、200日の各指数移動平均線を下回って推移している。

日足チャートでは、7月を通じて形成していた小幅なシンメトリカルトライアングルを下抜けた後、下側トレンドラインを回復できていない。ネットワーク活動の増加が、持続的な市場需要にまだ結び付いていない可能性を示唆する動きといえる。

モメンタム指標にも明確な方向感はない。相対力指数（RSI）は47で、買われ過ぎでも売られ過ぎでもない中立圏にとどまっている。

このため、今後の相場は実際に買い圧力が強まるかどうかに左右されるとの見方が出ている。現状では上放れ、下振れのいずれにも開かれた状態だ。

ネットワーク内部のフロー拡大と価格の乖離は、XRPでは珍しい現象ではない。大規模な送金は、いわゆるクジラによるウォレット再編、取引所の資金管理、機関間の清算などでも発生し得るためだ。こうした移動がそのまま市場の買いにつながるとは限らない。

それでも、1日送金量が11億3000万XRPを超えたこと自体は、XRPLが水面下でなお活発に稼働していることを示している。

今後の焦点は、今回の増加が1日限りの急増にとどまるのか、それとも中長期的なトレンドに発展するのかにある。ネットワーク活動の拡大が続けば、XRPの基礎的な需要を押し上げる可能性がある。

市場全体のセンチメントが改善し、価格が主要移動平均線を回復できれば、相場回復シグナルの信頼性は一段と高まりそうだ。当面は、XRPLの高い活動水準が次の取引局面でも維持されるかが注目点となる。オンチェーンの成長継続と価格の移動平均線回復が確認されて初めて、強気転換の見方にも説得力が増すことになりそうだ。