Solana Foundationの最高情報セキュリティ責任者（CISO）を務めるマイケル・コーツ氏は、暗号資産を巡る次の大きな脅威として、なりすましやAIを悪用した詐欺の台頭に警鐘を鳴らした。CoinDeskが報じた。
コーツ氏によれば、この数カ月で表面化した主要なセキュリティ事故の多くは、スマートコントラクトの欠陥ではなく、偽装身分やAI生成コンテンツを使った詐欺など、より高度な手口に起因しているという。同氏は、こうした脅威が今後のブロックチェーン・セキュリティの中心課題になるとの見方を示した。
コーツ氏はこれまでTwitterでCISOを務めたほか、Webブラウザ「Firefox」を開発するMozillaでもセキュリティ部門を率いてきた。2026年初めにSolana Foundationに加わり、財団のセキュリティ統括に加え、Solanaエコシステム内の各プロジェクトの防御力強化や、規制当局との協議を通じた適切なサイバーセキュリティ基準の整備も担うとしている。
同氏は、暗号資産のハッキングは被害額の大きさから注目を集めやすい一方、原因の多くはブロックチェーンそのものの欠陥ではないと強調した。実際には、運用面の不備やWeb2側のリスクが秘密鍵などの重要情報の流出につながるケースが多いと説明している。
さらに、AIの進展によって攻撃者がより精巧なツールを手にし、状況は一段と深刻になるとみている。AIやディープフェイクの発達で社会工学的な攻撃は大幅に高度化し、知人の声を精密に複製したスプーフィング電話なども広がりかねないと警告した。
対策についてコーツ氏は、暗号資産業界には、利用者が詐欺に遭った場合でも被害を最小限に抑えられる仕組みが必要だと訴えた。
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Chi-gyu Hwang
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