XRPが、Forbes『2026年7月の有望暗号資産10選』で4位に入った。Forbesは国際送金分野での実用性や時価総額の大きさを評価した一方、Rippleによる供給への影響や保有集中については投資家が見極めるべき論点として挙げた。

ブロックチェーンメディアThe Crypto Basicが13日付で伝えたところによると、Forbesは時価総額50億ドル以上のデジタル資産を対象に、実用性、市場規模、足元の価格動向、取引状況を踏まえて順位付けした。

評価の軸は、短期的な値上がり期待ではなく、実用事例と中長期の投資魅力だ。大型銘柄ほど相対的に安定性が高く、機関投資家の資金を呼び込みやすい点も選定基準に含めたという。

その結果、XRPはBitcoin、Ethereum、BNBに次ぐ4位となった。Forbesは、国際送金での役割に加え、機関投資家との接点、時価総額692億1000万ドルを評価材料に挙げた。

XRPの強みとしては、迅速かつ低コストな越境決済を実現できる点を指摘した。異なる通貨間で価値を素早く移転し、取引コストを抑えることを目的に設計されたと評価している。

また、Rippleが金融機関との提携を積み重ねてきたことが、XRPを他の多くの暗号資産と差別化する実用用途につながっているとした。

市場データも順位の根拠として示した。XRPは7月10日時点で1.11ドルで取引され、時価総額は692億1000万ドルだった。

Forbesによると、XRPは発行開始以降、足元の価格水準まで約1万8761%上昇した。一方、2025年7月17日に付けた過去12カ月の高値3.65ドルからは下落し、現在は1.06ドル前後で推移しているという。

一方で、供給構造は投資家があわせて確認すべき要素として挙げた。Bitcoinのようにマイニングを通じて新規供給が市場に出る仕組みとは異なり、XRPはRippleの保有分の売却を通じて流通する面があると説明した。

このため市場では、Rippleがトークン供給にどの程度の影響力を持つのかを巡る議論が続いてきたとした。

さらに、保有集中の問題にも触れた。Ripple共同創業者のクリス・ラーセン氏が、なお相当量のXRPを保有していると指摘した。

Forbesは、こうした保有の偏在も、XRPの強みとあわせて投資判断に織り込むべきだとみている。

上位銘柄では、Bitcoinが時価総額1兆2890億ドルで1位となった。ForbesはBitcoinを「デジタルゴールド」であり、価値保存手段として位置付ける一方、プルーフ・オブ・ワークに基づくネットワークはエネルギー消費が大きく、最新のブロックチェーンに比べて取引処理速度が遅い点を課題に挙げた。

Ethereumは時価総額2164億7000万ドルで2位に入った。スマートコントラクトと分散型アプリケーションのエコシステム、大規模な開発者コミュニティを強みと評価した一方、ネットワーク混雑と高いガス代は継続的な課題とした。

BNBは時価総額773億6000万ドルで3位だった。Binanceエコシステム全体で利用が広がっていることや、定期的なトークン焼却（バーン）を強みとして挙げた。ただ、今後の動向はBinanceの事業実績や、取引所を巡る規制環境の影響を受けるとも指摘した。

このほか、ForbesのリストにはSolana、Tron、Hyperliquid、Rayne、LEO、Zcashが入った。Forbesは、暗号資産市場全体に占めるBitcoinとEthereumの比率が約68%に達する中でも、成長余地と相対的な安定性のバランスが見込める大型銘柄をあわせて選んだと説明している。

今回の選定は、XRPが単なる価格動向ではなく、決済での実用性や機関投資家との接点を基準に評価されたことを示した。同時に、供給構造や保有集中にも踏み込み、大型暗号資産の評価においては、実用性とリスク要因を併せて見る姿勢が強まっていることを浮き彫りにした。