ビットコインは、米・イラン情勢の緊迫化を受けたリスク回避の流れから軟調に推移し、6万2000ドル近辺まで下落した。市場では同水準を当面の下値メドとして意識する見方が広がっている。

Cointelegraphによると、ビットコインは13日（現地時間）、米株市場の寄り付き前後に下げ幅を広げ、6万2000ドル水準に接近した。

市場心理を冷やしたのは、ドナルド・トランプ米大統領の発言だ。Fox Newsのインタビューで、米国がホルムズ海峡を直接管理する考えを示したことで警戒感が強まった。報道によれば、イランが週末にホルムズ海峡を封鎖したことを受けた発言という。

トランプ大統領は、米国が海峡の安全確保に関与していることを強調したうえで、その対価を得るべきだとの認識を示した。この発言後も、米国原油WTIは1バレル75ドル前後の高水準を維持した。

暗号資産市場でもリスク回避姿勢が鮮明になった。週次取引の節目直後に急落した後も売りが優勢となり、ニューヨーク市場の開始前後にはショートポジションが急増したとの見方が出ている。

市場分析アカウントのJDK Analysisは、ニューヨーク市場開始前の下落局面で大規模なショートが流入したと指摘した。現在の価格は、強気派にとって重要な水準とされる取引所全体の出来高加重平均価格（mVWAP）近辺にあるとしている。

JDK Analysisは、現物市場でも売りが出ており、地合いはなお弱いと分析した。一方、ニューヨーク市場で現物の買い需要が入り、この水準を維持できれば、反発によって売りポジションを圧迫する可能性があるとした。逆に、維持できなければ6万ドルが再び視野に入ると警告している。

ほかの市場参加者からも下押し圧力を警戒する声が出ている。アナリストのExitpumpは、ショートポジションが大きく積み上がっているほか、未決済建玉も増加基調にあるとの見方を示した。価格下落局面でデリバティブの建玉が膨らむ局面は、短期的なボラティリティ拡大のシグナルとみなされやすい。

一方で、短期的な反発余地を指摘する声もある。トレーダーのRomanは、相対力指数（RSI）や出来高など複数の指標を根拠に、下落モメンタムの鈍化を示す兆候が出ていると説明した。上方向への動きを想定しつつ、焦点はその反発がどのような形で進むかにあると述べた。

市場では、今月中にビットコインがいったん上値を試した後、再び軟化する可能性があるとの見方もくすぶる。第3四半期にかけて、マクロ環境の悪化と重なる形で安値形成が進む可能性を指摘する向きもある。目先は6万2000ドルと6万ドル近辺の下値支持に加え、ニューヨーク市場で現物需要が流入するかどうかが相場の方向性を左右する重要な材料となりそうだ。