ビットコインは6万4000ドルの上値抵抗を突破できず、6万2500ドル近辺まで下押しされた。上値の重い展開が続くなか、市場では中東情勢に加え、米国の物価指標や金利見通し、原油高、日本の金利上昇、オンチェーン上の需給動向に関心が集まっている。Cointelegraphが13日（現地時間）に伝えた。

週足確定後には売り圧力が強まり、ビットコインは下落した。先週も複数回にわたって反発を試したが、6万4000ドル台の突破には至らず、この水準が短期的な上値抵抗として改めて意識されている。

相場の底入れ時期を巡っては、見方が分かれている。トレーダーのライカーは、多くの市場参加者が「2026年の弱気相場の底はまだ先」とみているため、そうした弱気センチメントを先回りする形で長期反騰が早まる可能性があると指摘した。これを踏まえ、市場では早ければ9月にもビットコインが上昇相場に戻るとの見方が出ている。一方で、足元ではなお反転を判断するには早いとの分析もある。

追加下落を警戒する声もある。レナルト・スナイダーは、現物市場と無期限先物市場の双方で売りの流れが確認されており、ファンディングレートも依然として高水準だと指摘した。そのうえで、ビットコインの新規ショート水準として6万3600ドルを提示し、5万7800ドルを下回る新安値を付ける展開のほうが、底入れの形としてはむしろ自然だとの見方を示した。

これに対し、ゼレは週足チャートにおける50週・100週単純移動平均線のデッドクロスを根拠に、反発の可能性を示唆した。過去にも同様のシグナルは弱気相場の終盤に現れることが多かったとして、短期的に7万ドルまで戻す可能性を維持している。

今週の最大の材料はマクロ環境だ。イランがホルムズ海峡を追って通知があるまで閉鎖すると表明したことを受け、米WTI原油は1バレル=75ドルまで上昇した。7月安値からの上昇率は約12%に達する。Coin Bureauの最高経営責任者（CEO）、ニック・パークリン氏は、米2年国債利回りが2.35%を上回り、16カ月ぶりの高水準を付けた点を挙げた。

市場では、中東情勢以上に日本の債券市場を重視する見方もある。ミハエル・ファン・デ・ポッペは、今回の調整は中東要因よりも日本の金利急騰との関連が大きいと主張した。今週は米国の6月消費者物価指数（CPI）と生産者物価指数（PPI）の発表が控えるほか、ケビン・ウォッシュFRB議長はCPI公表直後に半期の金融政策報告に臨む予定だ。市場では9月までの金利据え置きが主流シナリオとなっている一方、9月に0.25ポイントの利上げを織り込む動きも強まりつつある。

オンチェーン指標では、強弱が交錯している。CryptoQuantによると、100〜1000BTCを保有するウォレットは13日、約6万7000BTCを売り越した。これは2月19日の約4万7000BTCの売り越し以降で最大の規模だという。ただ、この層は過去にもビットコイン価格の反転前に保有量を減らす傾向があった。あわせて、7月中旬に入ってからはBinanceとCoinbase Primeへの流入が鈍化していることも確認された。