Appleの次世代フラッグシップモデル「iPhone 18 Pro Max」の1TBモデルで、部品原価が現行世代比で最大300ドル（約4万5000円）近く上昇する可能性があることが分かった。メモリ価格の高騰や2ナノSoCの採用が主因で、Appleが容量別に価格改定を実施する可能性もある。

米ITメディアの9to5Macは9日（現地時間）、市場調査会社Counterpoint Researchのレポートを引用し、「iPhone 17 Pro Max」1TBモデルの部品原価と、「iPhone 18 Pro Max」1TBモデルの想定部品コストを比較した内容を伝えた。

コスト上昇の最大要因はメモリだ。Counterpoint Researchは、昨年末以降に市場へ大きな影響を与えた部品不足を背景に、NAND価格が大幅に上昇すると見込む。DRAMコストも同程度に増える可能性が高いとした。加えて、2ナノプロセスのSoCや最新のパッケージング技術も、主要なコスト増要因に挙げている。

同社の試算では、iPhone 18 Pro MaxではNANDとDRAMだけのコストが大きく膨らむ見通しだ。現行モデルでのNAND、DRAM、プロセッサ、カメラ、ディスプレイ、その他部品を合算した推定原価に迫る可能性があるという。メモリ高騰と半導体プロセス移行の負担が重なり、とりわけ大容量モデルで採算への影響が大きくなりやすい構図が浮かぶ。

一方で、一部部品ではコスト低下も見込まれる。ディスプレイとその他部品は価格が下がる可能性があるとした。ただ、カメラについては新技術の採用により小幅なコスト増を予想する。Counterpoint Researchは「新技術によりカメラコストはやや増加する」とし、可変絞りのメインカメラを念頭に置いていると説明した。

焦点となるのは販売価格戦略だ。同社は、Appleが大容量モデルの粗利悪化を避けるため、ストレージ容量ごとに異なる小売価格の引き上げを行う可能性があるとみている。平均小売価格を200ドル（約3万円）引き上げたとしても、今年のモデルではマージンが縮小するとの見方も示した。

この見方は、Appleが次期iPhoneで一律値上げではなく、容量別の収益性を踏まえた個別の価格設定を検討する可能性を示している。大容量モデルほどメモリコストの比重が高まるため、値上げ幅もモデルごとに変わる可能性がある。

最終的な焦点は、こうした原価上昇分が実際の販売価格にどこまで転嫁されるかにある。メモリと先端チップのコストが同時に上昇する中、Appleがマージン防衛を優先するのか、それとも値上げ幅を抑えて販売台数の維持を狙うのかが、次期iPhoneの価格戦略を左右するポイントとなりそうだ。