Hanwha Qcellsは7月10日、米アリゾナ州ラパス郡で進む大型再生可能エネルギープロジェクト「Atlas Energy Park」で、EPC（設計・調達・建設）を担うと発表した。併せて、同プロジェクトの一部資産の売却を完了したことも明らかにした。

Atlas Energy Parkは、14件の太陽光発電・ESS（エネルギー貯蔵装置）プロジェクトで構成される複合団地だ。2028年までに、太陽光発電所2.8GWと蓄電設備5.7GWhを整備する計画。敷地面積は63.66平方キロメートルで、韓国・汝矣島の約22倍に相当し、米国で建設された再生可能エネルギー団地として最大規模とされる。

Hanwha Qcellsは、団地内の全プロジェクトでEPCを一括して担い、太陽光モジュールも全量供給する。このうち、同社が初期開発からEPCまで自社で手掛けた計357MW規模の太陽光発電所2カ所は、5月に売却された。開発から施工、売却までを一貫して遂行できる事業体制を示した格好だ。

同社は、米ジョージア州で垂直統合型の太陽光製造拠点「Solar Hub」を運営しており、モジュールを安定供給できる体制を整えているという。米国内ではESS関連機材のサプライチェーンも構築した。米国内製造の機材を活用することで、投資税額控除（ITC）や国内生産ボーナスクレジット（DCBC）などの適用を受けやすい点が、複数の開発事業者からの選定につながっているとしている。

今後は、AIデータセンターの拡大に伴う電力需要の増加を見据え、太陽光発電に加えて、系統負荷の軽減や需給変動の緩和に資するESSプロジェクトも米国全域で進める方針だ。Hanwha Qcellsは2017年以降、米国で太陽光・ESSのEPC事業を継続しており、2026年時点で北米における完工済みまたは進行中の再生可能エネルギーEPC案件は、太陽光11GW、ESS6GWhを超えるとしている。

クリス・ホドリックEPC事業部門長は「Atlas Energy Parkは、Hanwha QcellsのEPC遂行能力、米国内の供給網、そして開発から施工、資産売却に至る総合的な事業遂行力を改めて示す象徴的なプロジェクトだ」とコメントした。その上で「今後も太陽光とESSを組み合わせた統合ソリューションを通じて顧客価値と事業競争力を高め、北米の再生可能エネルギー市場の成長を主導していく」と述べた。