Teslaは2026年第2四半期の納車台数が48万126台だったと発表した。前年同期比で25%増となり、市場予想を大きく上回った。四半期ベースで続いていた納車減少傾向にも歯止めをかけた。

7月3日付のCleanTechnicaなど海外メディアによると、市場予想の40万6024台を7万4000台超上回った。Goldman SachsやBarclaysが示していた強気の予想レンジである41万8000～42万台も超えた。前四半期の35万8023台と比べても34%増となる。

第2四半期の生産台数は45万1758台だった。納車台数が生産台数を2万8368台上回っており、在庫を取り崩して販売した格好だ。前四半期は生産台数40万8386台が納車台数を大きく上回り、在庫が積み上がっていたのとは対照的だった。

今回の実績は、第2四半期として過去最高。従来の最高だった2023年第2四半期の46万6140台を更新した。四半期全体で見ても、2025年第3四半期の49万7099台に次ぐ高水準となった。2025年第3四半期は、米国のEV税額控除終了前の駆け込み需要が押し上げ要因だったとされる。

蓄電システム事業も堅調だった。第2四半期のESS配備量は13.5GWhと、前年同期の9.6GWhから40%以上増えた。

好調の背景としては、2月28日に始まったイラン戦争に伴う原油高が挙げられている。ホルムズ海峡の航行障害で世界の原油供給量が約20%減少し、ブレント原油は1バレル100～120ドル超まで50～60%以上急騰したという。

ガソリン価格も世界的に30～50%以上上昇し、米国の平均ガソリン価格は戦争前の1ガロン3ドル前後から4ドル超に上昇した。

こうした燃料価格の上昇は、電気自動車（EV）やハイブリッド車の販売に総じて追い風となった。一方で米国では、EVよりもハイブリッド車の伸びが大きかったとされる。主要完成車メーカーの多くがハイブリッド車を主力に据えていることに加え、消費者側でEVシフトへの準備が十分に整っていないためだという。

米国ではガソリン価格が上昇しても相対的に燃料価格が安く、原油高の押し上げ効果は限定的だった半面、オーストラリアのように燃料不足に直面した市場では、EVやハイブリッド車の販売が大きく伸びたとされる。

前年同期との比較がしやすかったことも、今回の増加に寄与した。前年第2四半期は、改良型Model Yへの切り替えに伴って生産を増やしていた時期だったためだ。

米国で実施した大規模な販売インセンティブも追い風となった。Teslaは主力モデルに低金利ローンや無償オプションを付け、購入者が最大8000ドルを節約できるようにしたとしている。

Tesla車は平均的な新車価格を下回るモデルが多く、燃料費や維持費の低さも踏まえると、価格競争力が一段と際立つとの見方も出ている。

イラン戦争を受けた原油価格は和平合意後に大きく下落したが、合意が長期に維持されるかは不透明との見方がある。ペルシャ湾地域の緊張が続く限り、原油価格はEVやハイブリッド車の販売を下支えする水準で推移する可能性が高いとしている。