米ヒューマノイドロボット開発のApptronikは、テキサス州オースティンに大規模な学習施設「Robot Park」を開設した。実作業環境でロボットの学習データを大量に集め、AIの性能向上を通じて商用展開を急ぐ。

Business Insiderが6月30日（現地時間）に報じたところによると、施設の規模は約9万平方フィート（約8360平方メートル）。ヒューマノイド「Apollo」がコンベヤーベルトへの箱の積み替えや玩具の仕分けなど、さまざまな作業を繰り返しながらデータを蓄積する。

ApptronikはGoogleとMercedes-Benzを主要投資家に持つヒューマノイド企業だ。同社はこの施設を単なる研究拠点ではなく、ロボットの学習データを生み出す「データ工場」と位置付ける。

共同創業者兼CEOのジェフ・カルデナス氏は、「ロボットを作る工場があるなら、ロボットを学習させるデータを作る工場も必要だ」と説明。「Robot Parkは、ヒューマノイドが世界を学ぶための遊び場だ」と語った。

現時点でApolloの訓練は主に遠隔操作（テレオペレーション）で進めている。施設は24時間365日体制で稼働し、作業者がロボットの動きを直接誘導しながら監視する。

蓄積したデータは、ロボット向けAIモデルの改善に活用する。Apptronikは将来的に、工場や物流倉庫にとどまらず、サービス分野や家庭へとヒューマノイドの活用領域を広げる方針だ。

ヒューマノイド業界では、実環境データの不足が商用化に向けた最大の壁とされる。生成AIがインターネット上の膨大なテキストや画像を学習に使えるのに対し、ヒューマノイドに必要な現実世界の物理データは相対的に乏しいためだ。

Apptronikは、Robot Parkをこの課題を補う中核インフラに育てたい考えだ。同社は2016年、テキサス大学のHuman-Centered Robotics Labからスピンアウトし、米国防高等研究計画局（DARPA）のロボティクス研究成果を基盤に設立された。

当初は産業用ロボット部品を手掛けていたが、最終的な目標は汎用ヒューマノイドの開発にあったという。

同社はこれまでに約10億ドル（約1500億円）を調達し、企業価値は55億ドル（約8250億円）超とされる。投資家のMercedes-Benzは、生産ラインで部品や工具を運ぶ用途でApolloの試験導入を進めている。Google DeepMindも、自社のロボットAIモデル「Gemini Robotics」の開発にApolloを活用している。

Apptronikは2023年に初代Apolloを公開し、現在はバッテリーやセンサー、駆動系を改良した「Apollo 2」を運用中だ。Apollo 2は1回の充電で最大4時間稼働し、身長は約183センチ、両手で約25キログラムの物体を持ち上げられるとしている。

商用販売モデル「Apollo 3」も開発中だが、発売時期は明らかにしていない。

カルデナスCEOは、ヒューマノイド市場は（1）技術検証、（2）顧客の支払い意思の確認、（3）収益性を伴う事業拡大――の3段階を経て成長するとの見方を示した。現在は第2段階に入ったとし、「ヒューマノイドは現代のパーソナルコンピュータだ。市場は1980年代初頭のPCに近い」と述べた。

競争環境も、実験段階から初期の商用テスト段階へ移りつつある。Figure AIは物流センターへの配備を始め、1Xは年末までに家庭向けヒューマノイドを1万台以上出荷する目標を掲げる。Agility Roboticsは、AmazonやToyota、GXOなど主要顧客の現場に「Digit」を供給しているという。

Apptronikは今後、車輪型と歩行型のヒューマノイドを並行開発する戦略も進める。短期的には移動効率の高い車輪型が商用化で有利だが、長期的には人間と同じ作業環境に適応できる歩行型の活用余地が大きいとみている。

カルデナスCEOは、「今後は世界各地にRobot Parkを展開し、一般の人々も未来のロボット開発プロセスを直接見られるようにしたい」と述べた。その上で、「ヒューマノイド競争では、もはやハードウェアより、どれだけ多くのデータを確保できるかが鍵を握る」と語った。