XRP Ledger（XRPL）で決済件数が再び5億件台に乗るなど、オンチェーン指標に改善の兆しが出ている。アクティブユーザー数も直近安値を上回る水準で安定しているが、XRP価格は主要移動平均線を下回って推移しており、相場の本格反転を確認するにはなお早いとの見方が出ている。

ブロックチェーンメディアのU.Todayが25日（現地時間）に報じたところによると、XRPは価格の弱い動きが続くなかでも、ネットワーク利用には持ち直しの兆しが見られている。XRPLの決済件数は再び5億件台を回復し、アクティブユーザー数も直近の低水準を上回って推移しているという。

足元の焦点は、価格動向とネットワーク指標の乖離にある。XRPは足元で1.03ドル前後（約160円）で取引されている。月初に1.30ドル近辺（約200円）の主要サポートを割り込んで以降、戻りは鈍く、50日・100日・200日の各移動平均線を下回る状況が続いている。

数カ月にわたって続いたボックス圏を下放れたことも、相場の弱さを裏付ける材料とされる。テクニカル面では、依然として売り圧力が優勢との見方が強い。

一方、オンチェーン指標はこれとは異なる動きを示している。XRPLの最新データでは、アクティブユーザーの参加は最近の安値圏を上回る水準で安定しており、決済件数も再び5億件台に戻した。

XRPLは、他の暗号資産でユーザー参加の鈍化が見られる局面でも、一定の利用を維持してきた。こうしたネットワーク利用の底堅さは、過去にも価格反発に先行して現れるケースが多かったとされる。

もっとも、決済件数の増加だけで相場反転を見込むのは難しい。市場では、マクロ環境の不透明感やリスク資産選好の弱まりに加え、主要暗号資産全体に売り圧力が残っている。

市場関係者の間では、XRPが1.18〜1.20ドル（約180〜190円）を回復し、短期移動平均線の上に再び定着しない限り、強気シナリオを明確に描くのは難しいとの見方が出ている。

価格とオンチェーン活動の乖離は、XRPL上の利用拡大がどこまでXRPの価格形成に結び付くのかという点にも関わる。決済活動が増えても、その需要が直ちにXRPの買い需要へ転化するとは限らないためだ。

ネットワーク利用の増加はインフラとしての活用度を示すシグナルではあるが、トークン価格に反映されるには、XRPを保有する需要や決済資産として利用する需要の拡大が欠かせない。

このため市場は、単純な決済件数の増減よりも、ネットワーク活動の拡大による恩恵をXRPがどの程度直接取り込めるかに注目している。利用回復は中長期的には好材料となり得るものの、価格が主要移動平均線を下回る現局面では、ネットワーク成長とトークン価格の連動性を見極める必要がある。

最終的な注目点は、ネットワーク利用の増加が価格の持ち直しにつながるかどうかだ。XRPLの活動水準が高まり続ける一方で価格が低位にとどまれば、市場がこれを将来の反発に向けた先行シグナルと受け止める可能性もある。

現時点で新たな強気相場が確認されたわけではない。ただ、チャートが示す以上に、XRPを支える基礎的な需要が底堅い可能性を示している。