Rippleが直近30日間に、自社ステーブルコイン「RLUSD」を5億3900万ドル（約809億円）分焼却していたことが分かった。焼却の大半はEthereum上で実施される一方、新規発行はXRP Ledger（XRPL）に偏っており、RLUSDの供給構造に変化が生じている。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicが22日（現地時間）、オンチェーンデータを基に報じた。それによると、焼却総額の74.8%はEthereumネットワークで行われた。

オンチェーンデータでは、Rippleは5月23日以降、RLUSDの大規模な焼却を続けた。期間中の発行額は4億1070万ドル（約616億円）だったのに対し、焼却額は5億3900万ドルに達し、差し引きで1億2900万ドル（約194億円）超の純減となった。

焼却は6月初旬に集中した。Rippleは6月1日に1億2700万ドル（約191億円）を新規発行した後、6月2日から12日まで9営業日連続で焼却額が発行額を上回った。RLUSDのローンチ以降、こうした焼却超過が続いた期間としては最長という。この間も発行は行われたが、焼却規模がそれを上回り、供給量は純減した。

6月2日から12日までの焼却額は計2億2600万ドル（約339億円）。1日当たりの最大は6月3日の7510万ドル（約113億円）で、同日の純供給変化はマイナス5830万ドル（約87億円）だった。次いで大きかったのは6月4日の6710万ドル（約101億円）だった。

ネットワーク別では、Ethereumでの供給縮小が際立った。直近30日間にEthereumで焼却されたRLUSDは4億370万ドル（約606億円）で、発行額は1億8280万ドル（約274億円）にとどまった。この結果、Ethereum上のRLUSD供給量は2億2090万ドル（約331億円）の純減となった。とりわけ6月3日と4日には、それぞれ7510万ドル（約113億円）、6410万ドル（約96億円）が焼却された。

一方、XRPLでの焼却規模は相対的に小さかった。直近30日間の焼却額は1億3560万ドル（約203億円）。1日当たりの最大は1億1400万ドル（約171億円）で、焼却が確認された日は7日間にとどまり、全体の約25%を占めた。

ただ、新規発行はXRPLに集中した。直近30日間の発行総額4億1070万ドル（約616億円）のうち、2億2790万ドル（約342億円）がXRPLで実施された。RippleがEthereum上のRLUSD供給を抑えつつ、XRPL側での発行を増やしている可能性がある。

こうした供給調整を経て、RLUSDの時価総額は16億3000万ドル（約2445億円）と集計された。このうちXRPL上が7億7600万ドル（約1164億円）で47%を占め、Ethereum上には8億5700万ドル（約1286億円）が残る。両ネットワーク間の供給規模は、徐々に均衡に近づいている。

RLUSDは2024年12月のローンチ以降、規模を急速に拡大してきた。直近1カ月の焼却超過は単なる数量調整にとどまらず、RippleがどのネットワークでRLUSDの流動性を重視しているかを示す動きともいえる。今後は、発行と焼却がどのチェーンで続くのかが、供給構造の変化を占ううえでの焦点となりそうだ。