「Pre Market ETF」のポートフォリオマネジャー、マイケル・ゲイド氏がX（旧Twitter）に「XRP」とだけ投稿し、暗号資産市場で注目を集めた。投稿に分析や価格見通しはなかったものの、同氏がこれまで示してきた強気姿勢を踏まえ、XRPを巡る思惑が広がっている。

ブロックチェーンメディア「The Crypto Basic」が19日（現地時間）に報じたところによると、この投稿には相場分析や将来見通し、価格への直接的な言及はなかった。そのため市場では、単なる言及とみる向きがある一方、最近の強気発言を補強するメッセージと受け止める声も出た。

反応はコミュニティ内でも分かれた。XRP支持者の一部は、著名な市場評論家による前向きなシグナルと解釈した。一方で、具体的な根拠を伴わないまま楽観的な見方が繰り返されているとの指摘もあり、投資判断材料というより象徴的な発信にとどまるとの見方もある。

ゲイド氏はこれまでも、XRPの長期的な採用が世界的に広がる可能性に言及してきた。なかでも日本の金融業界がその先頭に立つ可能性があるとし、比較的明確なデジタル資産規制やクロスボーダー決済需要に加え、円キャリートレードとの長年の結び付きを成長要因として挙げている。

同氏は昨年、日本の金融機関で実際の決済事例を通じたXRP活用が広がっているとも主張した。代表例としてSBI Remitを挙げ、SBIが2021年に日本・フィリピン間送金でXRPを導入した後、2023年にはフィリピン、ベトナム、インドネシアで銀行口座向けの直接送金へとサービスを拡大したと説明している。

こうした発言が出た時点の市場環境は軟調だった。暗号資産市場全体は再び売り圧力にさらされ、直近24時間の時価総額は2兆1500億ドルと1.24％減少。同期間の清算額は4億5300万ドルとなった。

XRPも下落を免れず、価格は24時間で1％下落し1.13ドルとなった。清算額は677万ドルで、このうちロングポジションの清算が630万ドルを占めた。

市場では今回の投稿について、新たな分析や価格予測の提示というより、弱含みの相場でもXRPへの関心を改めて示したシグナルと受け止める向きがある。今後の焦点は、日本での決済分野における活用事例がさらに広がるかどうか、そしてそれがXRP相場の反転材料になり得るかに移っている。