XRPの足元の下落は、現物市場の売りよりも、デリバティブ市場で進んだレバレッジ解消の影響が大きいとの見方が出ている。

The Crypto Basicが19日付で報じたところによると、XRPは先週、一時1.29ドル前後まで上昇した後、1.12ドル近辺まで下落し、高値から13％超下げた。市場では、現物投資家の売り離れというより、先物ポジションの整理が下落圧力を強めたとみられている。

その裏付けとして注目されているのが、BinanceにおけるXRPの未決済建玉（OI）の減少だ。CryptoQuantのデータによると、同社での未決済建玉は24時間で約2億5500万ドルから2億1540万ドルへと14.5％減少した。未決済建玉は、先物や無期限契約に残るポジションの規模を示す指標。価格下落と同時にこの数値も低下する局面は、ポジションの自主的な縮小に加え、強制清算も進んでいる可能性を示す。

先物市場では売り優勢がより鮮明だった。Binanceの無期限先物における累積取引量デルタは、XRPの下落局面でマイナス8億280万ドルまで悪化した。この指標は無期限先物市場における積極的な買いと売りの差を示し、大幅なマイナスは売り圧力が買いを大きく上回っていることを意味する。市場では、レバレッジをかけた買いポジションの清算が大きく進んだと受け止められている。

一方、現物市場の売りは相対的に限られていた。Binanceの現物市場における累積取引量デルタは、マイナス1億5870万ドルまで低下したものの、先物市場に比べれば落ち込みは小さい。保有分の投げ売りが広がっていた場合、現物側の売り圧力も先物に近い規模まで膨らんでいた可能性があるが、今回はそうした動きは目立たなかった。

このため、今回の調整は長期保有者の信認悪化というより、レバレッジポジションの整理色が強いとの見方が広がっている。現物売り主導の下落であれば、保有資産の分散売却が進んでいるシグナルとなり、下落が長引く可能性も意識されやすい。これに対し、清算と未決済建玉の減少が中心であれば、強制売却が一巡した後に売り圧力が和らぐ可能性がある。

もっとも、XRPがすでに底打ちしたと判断するのは時期尚早との見方もある。市場がまず見極めるべきなのは、現水準で未決済建玉が安定するかどうかだ。未決済建玉の減少が止まり、XRPがサポート水準を維持できれば、清算局面が終盤に入ったシグナルとなる可能性がある。逆に、未決済建玉がなお減り続けるようであれば、追加の整理を迫られるレバレッジポジションが残っていることを示す。

現物市場の累積取引量デルタの動向も重要だ。これまでは現物市場の悪化は先物ほど大きくなかったが、この指標が急速に悪化すれば、売りがデリバティブ市場の参加者から個人投資家へ波及する可能性がある。そうなれば、追加下落リスクは再び高まりかねない。

あわせて市場では、マイナス8億280万ドルまで落ち込んだ無期限先物の累積取引量デルタが持ち直すかどうかにも注目が集まっている。同指標が回復に向かえば、先物市場に積極的な買いが戻りつつあるサインとなり得るためだ。XRPの短期的な方向感は、現物売りの拡大よりも、レバレッジ清算が実際に収束へ向かうかどうかに左右されそうだ。