米国株が50％超下落するようなマクロショックが起きた場合、Bitcoinが2026年に2万4000ドルを下回る可能性があるとの見方が出ている。Cointelegraphが21日に報じた。

テクニカルアナリストのジェシー・オルソン氏は、Bitcoinが2万3980ドルまで下落する可能性があると指摘した。2週間足チャートに独自指標「Market Sniper Pro VWAP」を重ね、長期サポートの水準を示したという。

この指標は、2022年の弱気相場で付けた安値を起点とした出来高加重平均価格に基づくもの。長期的な支持帯を測る目安として用いた。オルソン氏は、2万3980ドルを深刻なマクロ売り局面における基本シナリオと位置付けている。

前提となるのは株式市場の急変だ。Bitcoinはリスク資産としての性格が強く、市場ストレスが高まれば、投資家が暗号資産の持ち高を先に減らす可能性があると説明した。

米国株の調整を警戒する声も出ている。GMOの共同創業者ジェレミー・グランサム氏は、足元のAI相場を「大規模な投機バブル」と指摘した。

マイケル・バリー氏は、足元の上昇局面をドットコムバブル末期になぞらえた。経済学者のゲイリー・シリング氏も、年末までの米国景気後退は避けられないとし、株価が20〜30％下落する可能性があるとの見通しを示した。

市場内部の指標も弱い。Coinbaseプレミアム指数は、CoinbaseとBinanceにおけるBitcoin価格差を追う指標だ。プラス圏は米国の機関投資家需要が相対的に強いことを示し、マイナス圏はプロ投資家の買いが弱い、あるいはCoinbase側の売りが強いことを示すとされる。

Bitcoinでは2026年に入ってから、この指数がおおむねマイナス圏にとどまっている。機関投資家の買いがなお本格化していないことを示唆する。

Bitcoin現物ETFの資金フローも同様だ。SoSoValueの集計によると、米国上場のBitcoin現物ETFは5月以降、46億8000万ドルの純流出となった。

機関投資家とETF経由の需要が、そろって鈍化している兆候とみられている。

CryptoQuantのオンチェーンアナリスト、ダークポスト氏はこの流れについて、「彼らは個人投資家のようには動かない」と述べた。ETFや機関投資家マネーは、短期的な価格変動よりも構造的なリスクシグナルに敏感に反応する可能性があるとの見方を示した。

Bitcoinの下値警戒が強まるのは今回が初めてではない。Galaxy Digitalのアレックス・ソン氏やトレーダーのCrypto Kid氏らも、株式市場が急落すればBitcoinが3万ドルを下回る可能性があるとみていた。

今回は、それを下回る2万3980ドルという具体的な下限が示された点が市場の警戒感を強めている。

今後の焦点は2つある。米国株の調整幅が実際に拡大するかどうか。加えて、Coinbaseプレミアムと現物ETFの資金フローが再びプラスに転じるかどうかだ。

弱含みが続けば、Bitcoin市場では2万3980ドル前後が主要な下値メドとして改めて意識される可能性がある。

オルソン氏は「2026年の予想に2万3979ドル到達は織り込んでいなかった。私の見立てでは、これは株式市場全体が50％以上クラッシュした場合に限る。Bitcoinがゼロになるとは考えておらず、反転局面では適切な押し目買いを検討する」と述べた。