LG Energy Solutionは21日、グローバルの特許出願件数が10万件を突破したと発表した。電池業界では初めてという。5月時点の特許保有状況は、登録ベースで約5万9000件、出願ベースで10万件に達した。
同社は、2023年に年間の研究開発費が初めて1兆ウォンを超え、2025年には過去最大の1兆3277億ウォンを投じた。30年以上にわたり、材料、電極設計、セル、パック、バッテリー管理システム（BMS）、製造プロセスに至るまで、電池の全領域で基盤技術を蓄積してきたことが、今回の特許積み上げにつながったとしている。
量産・商用化技術でも、独自性の高い特許ポートフォリオを構築している。代表例として、安全性を高めるためにセラミック粒子と高分子バインダーをセパレーター表面にコーティングする「SRS（Safety Reinforced Separator）」、負極に世界で初めて適用した「DLD（Double Layer Slot Die Coating）」、カーボンナノチューブ（CNT）の分散技術を挙げた。これらの技術を基盤に、海外の特許訴訟でも勝訴が続いたと説明している。
次世代技術でも先行して特許網を整備している。マンガン含有量を高めてエネルギー密度を引き上げたLMR（リチウムマンガンリッチ）正極と、シリコン負極を組み合わせる技術が代表例だ。有機溶媒を使わず、固体粉末で電極を製造する次世代プロセス「乾式電極」に関連する特許も約450件を保有しているという。
専務で特許グループ長のイ・ハンソン氏は「10万件の特許は単なる数字ではなく、絶え間ない研究開発と挑戦が実を結んだ成果だ」とコメントした。その上で「基盤技術と質の高い特許を軸に将来の成長を加速させ、技術革新に対する正当な補償が新たな革新につながる好循環を生み出していく」と述べた。
Dae-geon Seok
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