Shiba Inu（SHIB）が1ドルに達する可能性は極めて低い――。こうした見方が改めて示された。米ブロックチェーンメディアのU.Todayによると、マクロ戦略家のマイケル・ゲイド氏は19日（現地時間）、SHIBの1ドル到達を見込む一部の期待に否定的な見解を示した。

発端となったのは、分析プラットフォームTXMCの投稿だ。TXMCは、SHIBが1ドルに達するには、時価総額が世界のドル供給量全体を上回る水準まで膨らむ必要があると指摘した。これに対しゲイド氏は、SHIBの取引について強い言葉でやゆし、SHIBを含む投機色の強い暗号資産に否定的な姿勢を鮮明にした。

同氏の発言は、ミームコイン批判にとどまらない。6月初旬以降の分析では、足元の暗号資産市場の下落を「世界的な流動性危機の第2段階」と位置付けている。中央銀行が市場から低コストの信用を吸収する局面では、まず大口投資家が投機的なポジションを解消し、その影響が暗号資産市場に及ぶという見方だ。

資産クラスごとの波及順についても見解を示した。まず債券市場が打撃を受け、現在は暗号資産がその局面にあり、次は株式市場に波及する可能性があるという。暗号資産の下落要因としてキャリートレードの巻き戻しを挙げたのも同じ文脈で、流動性が縮小する局面では高リスク資産が先に売られやすいと説明した。

ビットコインについても例外ではないとの見方を示した。ゲイド氏は、ビットコインは防衛的な資産として「完全に機能していない」と評価し、資本を呼び込むための魅力的な物語で包まれた高リスク資産にすぎないと論じた。代表的な暗号資産であるビットコインですら防衛機能を果たしていない以上、ミームコインへの期待はなおさら成り立ちにくいというのが同氏の論理だ。

今回の論点は、Shiba Inuの「1ドル説」が単なる強気の価格予想ではなく、時価総額の構造上、実現が難しい可能性が高い点にある。ゲイド氏は暗号資産市場全体が流動性縮小の直接的な影響下にあるとみており、個別銘柄の期待値よりも、流動性環境の変化がデジタル資産全般に及ぼす圧力に目を向けるべきだとしている。